米大統領選後の利食い売りを経て2700ドル台まで切り返していたが、米財務長官 人事や中東地政学リスク軽減で改めて上値を圧迫されている。特にイスラレルとヒズボ ラの停戦が実現したことは大きな変化であり、短期筋の持高調整がどの程度広がるのか に注意が求められる。停戦合意の履行、継続状況に不透明感が残されるが、特に金上場 投資信託(ETF)売りがみられると100日移動平均線2580ドル水準が打診され るリスクを抱える。ただし、安全資産に対する投資ニーズそのものが大きく損なわれる 環境にはなく、安値圏では現物筋の物色意欲も強まりやすい。上昇基調そのものが崩れ る環境にはない。短期調整リスクの消化で、新たな底値圏を発見する時間帯になる。 (マーケットエッジ・小菅 努)
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