海外市況サマリー（６日）

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海外主要銘柄の中心限月の相場表（限月、終値、前営業日比）
ＮＹ金　　   2025/ 2 2,647.4   - 7.3  シカゴ大豆　 2025/ 3   997.75  + 6.00
ＮＹ銀　　   2025/ 3 3,058.3   +51.8  シカゴコーン 2025/ 3   457.75  + 7.00
ＮＹプラ　   2025/ 4   942.8   - 5.5  ＮＹ原油　　 2025/ 2    73.56  - 0.40
ＮＹパラ　   2025/ 3  916.40   -6.10  ドル・円               157.62   +0.27
＊ドル・円は日本時間の午前6時20分現在。
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◎ＮＹ外為＝ドル円は１５７．６０円台で推移
　ＮＹ為替市場はトランプ氏の関税を巡る報道で乱高下した。序盤、ドル売りが急速に
強まり、ドル円は１５８円付近から１５６円台前半まで急落。トランプ次期大統領の補
佐官たちが関税について、全ての国に適用されるが、重要な輸入品のみを対象とする案
を検討していると伝わった。その後、トランプ氏がその報道を否定し、「自分の関税政
策を後退させることはしない」と述べたことで、ドルは一気に買い戻され、ドル円は
１５７円台に戻す展開。
　東京勢も正月休みから復帰し、ドル円は２０２５年の相場が本格的にスタートしてい
る。全体的には模様眺めの雰囲気で、１月２０日のトランプ政権発足後の動きを模索す
る展開。関税や対中強硬策、減税、規制緩和、不法移民規制などが言われる中、為替市
場のシナリオはドル高と見られているが、実際にどうなるか注視している状況。
　日銀の早期利上げ期待が後退しており、１月の可能性を排除はしていないものの、３
月の方を高めている状況。こちらもトランプ氏の経済政策に対する日本経済および世界
経済への影響を確認したいムードのようだ。
◎ＮＹ貴金属＝総じて下落、米国債の利回り上昇で
　ニューヨーク金が続落、銀は続伸。
　金２月限は続落。時間外取引では、ドル安が下支えになったが、米連邦準備理事会
（ＦＲＢ）の利下げペース鈍化見通しを受けて戻りを売られた。欧州時間に入ると、ド
ル安を受けて買い戻された。日中取引では、米国債の利回り上昇を受けて戻りを売られ
た。
　銀３月限はドル安を受けて買い優勢となったが、米国債の利回り上昇に上値を抑えら
れた。
　プラチナ系貴金属（ＰＧＭ）は反落。
　プラチナ４月限は反落。時間外取引では、ドル安を受けて押し目を買われたが、金軟
調につれ安となった。欧州時間に入ると、ドル安を受けて買い戻された。日中取引で
は、米国債の利回り上昇や金軟調を受けて戻りを売られた。
　パラジウム３月限は欧州時間に買い戻し主導で上昇したが、日中取引では米国債の利
回り上昇や他の貴金属の軟調を受けて戻りを売られた。
◎ＬＭＥ＝アルミは小幅続落、銅・ニッケルは序盤の米株高やドル安で続伸
　アルミ３カ月物は小幅続落。２４９６ドルで小高く取引を開始した後は、中国上海総
合指数の冴えない足取りが重石となって次第安となり、一時２４７７ドルの安値まで軟
化。その後、銅の大幅上昇に追随高となり、２５１４．５０ドルの高値に達したが、戻
り待ちの売りに値を落として２５００ドルを割り込んだ。その後も転売が続くなか値を
落としマイナスサイドで引けた。
　銅３カ月物は大幅続伸。８８９３ドルで続伸で寄り付いた。上海総合指数の続落を受
けて８８５１ドルの安値まで値を落としたうえ、しばらく８９２０ドルを上値抵抗線と
する頭重い足取りが続いたが、米国株が序盤、続伸したことを受けて買い優勢に転じ、
９０００ドル台に達した。その後も米ワシントンポスト紙によるトランプ新政権による
関税賦課が重要品目に限られるとの報を受けたドル売りの動きに支えられ３ケタ高で終
えた。
◎ＮＹ原油＝反落、根強い供給過剰懸念が上値を抑制
 ニューヨーク原油の２０２５年２月限は反落。
　節目の１バレル＝７５ドル付近まで上げる場面はあったが、今年の供給過剰見通しが
根強いことが重しとなった。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は世界的な需要の伸び悩み
や、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）プラス以外の産油国による増産継続を想定している。
年初にかけて上振れした反動も上値を抑えた。
◎シカゴ大豆・コーン＝反発、米新政権の関税を巡る報道や南米乾燥懸念などで
　大豆は反発。トランプ新政権による関税の引き上げが一部の重要な分野だけに限られ
る可能性があるとの米ワシントンポストの報を受けて米国の輸出に対する楽観的な見方
が広がったうえ、ドル売り傾向が強まったことで買い優勢となった。また、引き続きア
ルゼンチン産地で土壌水分の乾燥も強気材料視された。ただ、米農務省（ＵＳＤＡ）に
よる輸出検証高が前週を下回ったことが重石となったうえ、トランプ氏自身はワシント
ンポスト紙による報道を否定したこともあって上げ幅は限られた。
　コーンも反発。大豆と同様、トランプ政権による輸入関税の引き上げ対象が重要な項
目に限られるとの米ワシントンポスト紙の報道およびこれを受けたドル売りの動きが買
いを支援した。また、これまで大きく値を落とした小麦が急反発に転じたことも買い支
援要因となったうえ、南米産地で乾燥懸念も強気材料となった。

MINKABU PRESS

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