需給緩和見通しの織り込みが優勢になる見通し。相互関税によって世界経済の先行き 不透明感は急激に高まっている。米中対立は一気に激化しており、石油需要の伸びが急 減速する可能性が高まっている。相互関税の一部停止はポジティブだが、需給緩和見通 しの払しょくは難しい。しかも、このタイミングで石油輸出国機構(OPEC)プラス は減産縮小計画を強化しており、供給サイドからも需給緩和圧力が強まりやすい環境に ある。60ドルが支持線として機能せず、短期的にはオーバーシュート気味の安値形成 が続きやすい。55〜60ドルまで下値が切り下がる。12日に米国とイランの協議が 予定されていることがイベントリスクになる。 (マーケットエッジ・小菅 努)
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