需給緩和見通しの織り込みが優勢になる見通し。相互関税によって世界経済の先行き 不透明感は急激に高まっている。特に米中対立の激化を受けて、今年の石油需要の伸び は急速に圧縮される可能性がある。米エネルギー情報局(EIA)と石油輸出国機構 (OPEC)は早くも世界石油需要見通しを引き下げているが、15日には国際エネル ギー機関(IEA)月報も公表されることに注目したい。しかも、石油輸出国機構(O PEC)プラスは供給量を増やしていく。需要と供給の双方から需給緩和リスクが高ま る。株価急落一服で修正高のニーズもあるが、戻り売り優勢の展開が続く見通し。改め て60ドル割れを打診しよう。 (マーケットエッジ・小菅 努)
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