株価指数先物【引け後】　25日線、200日線とのレンジ推移

大阪6月限
日経225先物　37520　-260　（-0.68％）
TOPIX先物　2753.5　-33.0　（-1.18％）

　日経225先物（6月限）は前日比260円安の3万7520円で取引を終了。寄り付きは3万7530円と、シカゴ日経平均先物（3万7580円）にサヤ寄せする形から売り先行で始まった。開始直後につけた3万7510円を安値に前場中盤にかけて持ち直し、3万7730円まで下げ幅を縮める場面もみられた。だが、プラス圏は回復できず、前場終盤にかけてショート優勢となり、ランチタイムでは3万7600円を下回って推移。後場は3万7530円辺りで底堅さがみられた一方、上値は3万7650円で抑えられており、狭いレンジでの推移が続いた。

　4日の米国市場で景気悪化を示す経済統計の発表が相次ぎ、為替市場では円相場が1ドル＝142円台後半と円高・ドル安に振れたことが重荷になった。日経225先物は朝方に3万7510円まで下げたが、25日移動平均線（3万7460円）が支持線として機能し、その後も同線を上回っての推移となった。一方で、前場中盤以降は200日線（3万7600円）での攻防が続き、25日線、200日線によるレンジでの値動きであり、スキャルピンが中心だったとみられる。

　両線のカイ離が縮小しているが、ナイトセッションでは25日線が3万7520円、200日線は3万7620円と100円ほどのスプレッドになった。25日線が支持線として機能しているとはいえ、狭いレンジでの推移で煮詰まり感が意識されてきたほか、ボリンジャーバンドも収斂していることで、テクニカル面ではトレンドが出やすいタイミングであろう。

　米国では6日に5月の米雇用統計が発表される。4日に発表されたADP雇用統計やISM非製造業景況指数が予想を下回ったことで景気減速が警戒されたこともあり、雇用統計の発表を前に積極的なトレードは手控えられよう。また、週末にはトランプ大統領と中国の習近平国家主席による電話会談が行われる予定であり、様子見姿勢が強まりやすい。

　来週末には6月限の先物・オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）が控えている。米雇用統計や米中会談をきっかけにトレンドが出てくるようだと、ヘッジ対応の動きが加速する可能性がありそうだ。オプション権利行使価格の3万7500円を中心に+2σの3万8390円、-2σの3万6650円辺りが意識されそうだ。

　NT倍率は先物中心限月で13.62倍に上昇した。米中首脳会談が週末に行われる予定のなかで、米中貿易摩擦の悪化懸念が和らぐとの期待から指数インパクトの大きい値がさハイテク株の一角が買われ、日経平均型を牽引する形になった。一方で、中国によるレアアースの輸出規制を受けて、スズキ<7269>[東証P]が一部車種の生産を停止したと伝わり、自動車メーカー各社が軟調。相対的に日経平均型優位になった。上値を抑えられたボリンジャーバンドの-1σ（13.56倍）を突破しており、NTロングに振れやすい。

　手口面（6月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万4786枚、ソシエテジェネラル証券が9536枚、JPモルガン証券が2158枚、サスケハナ・ホンコンが2113枚、バークレイズ証券が1316枚、SBI証券が1194枚、モルガンMUFG証券が1140枚、ビーオブエー証券が928枚、野村証券が905枚、みずほ証券が806枚だった。

　TOPIX先物はABNクリアリン証券が1万6886枚、ソシエテジェネラル証券が1万4928枚、JPモルガン証券が4173枚、バークレイズ証券が4143枚、ゴールドマン証券が3195枚、モルガンMUFG証券が2632枚、ビーオブエー証券が1616枚、シティグループ証券が1415枚、サスケハナ・ホンコン証券が1110枚、UBS証券が843枚だった。

株探ニュース

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