大阪9月限 日経225先物 38510 +150 (+0.39%) TOPIX先物 2784.5 +4.0 (+0.14%) 日経225先物(6月限)は前日150円高の3万8510円で取引を終了。寄り付きは3万8430円と、シカゴ日経平均先物(3万8510円)にサヤ寄せする形で、やや買いが先行した。現物の寄り付き直後に3万8310円と下落に転じる場面もみられたが、前場中盤にかけて上へのバイアスが強まり、3万8560円まで買われた。ただし、買い一巡後は膠着感が強まり、後場は3万8440円~3万8540円処で保ち合いが続いた。 トランプ米大統領は、イランの首都テヘランからの避難を呼び掛けたと報じられ、開始直後は弱含む場面もあった。また、日米首脳会談で石破茂首相は「双方の認識が一致していない点が残っている」と述べ、合意に向けて隔たりがあると伝わったことも、ややショートに向かわせたようである。 ただ、ショートの動きはそれほど強まらなかった。為替市場では1ドル=145円台まで円安・ドル高が進んだことでハイテク株が買われ、日経平均型を牽引する形になった。さらに、トランプ大統領が緊迫度を増す中東情勢に対応するため、G7サミットの予定を切り上げ帰国すると報じられ、イスラエルとイランの停戦に向けた思惑なども、ロングに向かわせたのだろう。 もっとも、地政学リスクへの警戒が後退したとしてショートを仕掛けづらくさせたが、楽観視はできなかった。トランプ大統領の中東情勢への対応見極めで積極的なロングも入りづらく、後場の膠着につながったようである。 現物の後場の取引開始時には、日銀の金融政策決定会合の結果が判明。政策金利は据え置かれ、2026年4月以降の国債買い入れの減額ペースは、四半期ごとの減額幅を4000億円から2000億円に圧縮することを決定した。いずれも予想通りだったことで市場の反応は限られた。 日経225先物はボリンジャーバンドの+1σ(3万8190円)と+2σ(3万8600円)によるレンジ内での推移であり、+2σに接近する場面では短期的な過熱感も意識されていたのだろう。そのため、+1σ近辺での押し目狙いのロング対応から、+2σに接近する場面では戻り待ち狙いのショートが入りそうである。イスラエルとイランが停戦で合意すれば、上へのバイアスが強まろうが、短期的に+2σ突破から+3σ(3万9050円)に迫る場面では利益確定に伴うロング解消を意識しておきたいところである。 NT倍率は先物中心限月で13.83倍に上昇した。一時13.85倍をつけており、5月14日の13.86倍に迫っている。+2σ(13.85倍)を捉えてきたことで、いったんはリバランスの動きを意識しておきたい。 手口面(9月限:立会内)では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万5700枚、ソシエテジェネラル証券が9324枚、サスケハナ・ホンコン証券が2154枚、モルガンMUFG証券が1495枚、バークレイズ証券が1433枚、BNPパリバ証券が1418枚、野村証券が1358枚、日産証券が1244枚、JPモルガン証券が1172枚、ドイツ証券が955枚だった。 TOPIX先物はソシエテジェネラル証券が1万4430枚、ABNクリアリン証券が1万3542枚、バークレイズ証券が4019枚、JPモルガン証券が3017枚、モルガンMUFG証券が2812枚、ゴールドマン証券が2398枚、ビーオブエー証券が2107枚、野村証券が1121枚、シティグループ証券が1045枚、UBS証券が866枚だった。 株探ニュース
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