株価指数先物【引け後】　地政学リスクを警戒も、トレンドは上向き

大阪9月限
日経225先物　38350　-160　（-0.41％）
TOPIX先物　2765.0　-26.0　（-0.93％）

　日経225先物（6月限）は前日160円安の3万8350円で取引を終了。寄り付きは3万8510円と、ナイトセッションの終値（3万8450円）を上回る形で、前日比変わらずで始まった。現物の寄り付き時につけた3万8400円をボトムにロング優勢となりプラス圏を回復し、前場中盤にかけて3万8610円まで買われた。ただし、前場中盤以降は急速に軟化する形で3万8330円まで下落し、後場は3万8400円～38500円辺りで保ち合いを継続。終了間際にレンジを下抜けたものの、日中の安値は割り込まなかった。

　円相場が1ドル＝145円台と、前日から円安に振れて推移していることが支援材料となり、寄り付き後ほどなくして上昇に転じた。ただ、日経平均株価を牽引しているのはアドバンテスト<6857>[東証P]など半導体株の一角であり、東証プライム全体では値下がり銘柄数が1100を超え、全体の7割近くを占めていた。また、東証33業種で上昇したのは、パルプ・紙と海運の2セクターのみだった。

　日経225先物はボリンジャーバンドの+1σ（3万8350円）水準で底堅さがみられており、+1σと+2σ（3万8830円）によるレンジは継続。週間形状では52週移動平均線（3万7930円）、+1σ（3万8170）を上回って終えた。心理的な抵抗線だった52週線を上抜いてきており、今後は+1σと+2σ（3万9740円）によるレンジへと向かうことで、ショートカバーが強まる展開も意識されてくる可能性がありそうだ。

　トランプ米大統領はイラン攻撃について2週間以内に判断を下すと伝えられており、この間に交渉を進める。トランプ大統領はイランとの交渉が近いうちに実現する可能性に言及しているが、停戦に向けた動きがみられるまではポジションを傾けにくいだろう。米国が実際に軍事行動に移るようだと波乱の展開となる可能性も警戒しておきたいところだ。

　ただし、米国が不安定なかでリスク回避的に欧州やアジアに資金がシフトしているとの見方もある。さらに、来週以降は配当再投資に伴う需給面が下支えになることが見込まれる。そのため、+1σ水準では押し目狙いのスタンスに向かわせよう。

　NT倍率は先物中心限月で13.86倍に上昇した。+1σ（13.76倍）と+2σ（13.86倍）での推移が続くなか、+2σ水準を捉えてきた。半導体株の買い戻しが強まるなかで、+2σ突破からのNTロングに振れやすくなりそうだ。

　手口面（9月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万6438枚、ソシエテジェネラル証券が9960枚、SBI証券が2388枚、サスケハナ・ホンコン証券が2384枚、バークレイズ証券が1493枚、JPモルガン証券が1411枚、日産証券が1235枚、野村証券が1144枚、モルガンMUFG証券が822枚、シティグループ証券が736枚だった。

　TOPIX先物はABNクリアリン証券が1万8064枚、ソシエテジェネラル証券が1万5633枚、バークレイズ証券が1万0014枚、モルガンMUFG証券が4727枚、ゴールドマン証券が3802枚、JPモルガン証券が3442枚、ビーオブエー証券が2360枚、野村証券が2230枚、シティグループ証券が877枚、日産証券が718枚だった。

株探ニュース

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