ー2026年6月 米国株式市場の軌跡:S&P投資戦略部(2026年7月配信)ー ●米国株式市場で上昇の裾野が拡大 S&P500は6月初旬に過去最高値を更新しましたが、その後下落し、月間では1.0%の小幅なマイナスで終えました。それでも同指数は、3月以降で15.2%上昇し、四半期ベースでは2020年以来の最も力強いパフォーマンスとなりました。 四半期末には、株式市場の大半のセグメントで大幅な上昇が見られましたが、6月は大型主力銘柄が出遅れました。表面的なリターンは、ベンチマーク全体の水準の下にある大きなばらつきを覆い隠していました。S&P中型株400(R)とS&P小型株600(R)はそれぞれ3.6%、7.3%上昇した一方、S&P500トップ50は4.6%下落し、S&P 500グロースも1.8%下落しました。相場上昇の広がりを示すもう一つの動きとして、S&P 500均等加重指数は6月に2.4%上昇し、時価総額加重のS&P 500を3%超上回りました。 ●セクター別・業種別動向 情報技術セクターは、第2四半期のパフォーマンスに対する最大の寄与セクターであり続けました。同セクターは第2四半期に31.8%上昇し、S&P 500の四半期リターン15.2%のうち、10ポイント超に寄与しました。6月はやや軟調で、テクノロジーセクターは月間で3.3%下落しました。これは、同セクター内の最大手銘柄が下落を主導したためです。 その他の上昇セクターには資本財・サービスが含まれ、同セクターは6月に7.3%、第2四半期に14.9%上昇しました。金融は6月に4.4%上昇し、ヘルスケアも6.6%上昇しました。これら3セクターはいずれも、月間および四半期でプラスのリターンを記録しました。 エネルギーは主要セクターの中で最も弱く、6月に5.1%、第2四半期に13.5%下落しました。公益事業も、6月は上昇したものの、四半期では小幅なマイナスで終えました。情報技術が引き続き相場を主導した一方で、上昇の裾野はより幅広いセクターへと広がりました。 ●ファクター 上半期には、約45%の銘柄がS&P 500をアウトパフォームし、ファクターに基づく投資アプローチにとって幅広い投資機会が提供されました。モメンタムは引き続き最もパフォーマンスの高いファクターであり、S&P 500モメンタム指数は6月に7.5%、第2四半期に44.4%上昇し、過去最高の四半期リターンを記録しました。その他の上昇ファクターにはハイベータが含まれ、6月に3.9%、第2四半期に34.4%上昇しました。クオリティは6月に5.9%上昇し、低ボラティリティは3.9%、配当貴族指数は5.3%上昇しました。 ファクター別のリターンを見ると、上半期には、相場をけん引したファクターにいくつか異なるタイプがあったことが分かります。モメンタム、クオリティ、低ボラティリティはいずれも、市場感応度が大きく異なるにもかかわらず、力強い成果を上げました。これは、同四半期に特に高いファクター・リターンが、市場の非常に異なるセグメントから生まれていたことを示しています。 ●格差の拡大 6月は、個別銘柄、セクター、ファクターの間で差異が高まったことが特徴でした。Cboe S&P 500 Dispersion Index(DSPX)は月末に44.44で終了し、第2四半期末時点で過去1年間の最高水準となりました。 株式市場では、主要指数の下落が比較的小幅にとどまったにもかかわらず、パフォーマンスの差は引き続き大きいものでした。月中にはセクターやファクターの主導役が入れ替わり、全体としては比較的小さな変動で終えた指数の表面的な動きの下でローテーションが続いたことから、最も好調だったセグメントと最も不調だったセグメントの間に大きな格差が生じました。 ●四半期の状況 第2四半期は、厳しい第1四半期から市場が回復するなかで始まり、米国株式市場の幅広い分野で上昇が広がる形で終わりました。一方、6月の動きはそれほど単純ではありませんでした。S&P 500は下落し、テクノロジーセクターは軟化し、S&P 500 Top 50はアンダーパフォームしました。その一方で、中型株、小型株、均等加重指数、クオリティ、モメンタムはいずれもプラスのリターンを記録しました。 ※本コンテンツは、人工知能(AI)ツールの支援を受けて作成された可能性があります。AIツールは提案や洞察を提供する場合がありますが、最終的なコンテンツは、S&P Dow Jones Indicesの人間の担当者によって作成、確認、編集、承認されています。 ・ S&Pダウ・ジョーンズが提供する 指数に関する詳細は[こちら]をご覧 ください ・免責事項について:免責条項 | S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス 株探ニュース
有望株(銘柄)の発掘・選択をサポートするサイトです。株価 ニュース 決算 テーマや企業情報などが満載。 株価変動要因となる情報や株式の売買タイミングに役立つ情報、迅速な投資判断ができる仕組みを提供します。