海外サマリー(12日)

配信元:MINKABU PRESS
著者:MINKABU PRESS
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海外主要銘柄の中心限月の相場表(限月、終値、前営業日比)
NY金     2026/12 3,885.3  -115.2  シカゴ大豆  2027/01 1,219.00   -11.75
NY銀     2026/12 5,014.5  -185.7  シカゴコーン 2026/12   442.50   - 5.50
NYプラ    2027/ 1 1,520.6  - 17.9  NY原油   2026/12    88.74   + 2.21
NYパラ    2026/12 996.00   -50.10  ドル・円               159.84   + 0.01
*ドル・円は日本時間の午前5時30分現在。貴金属、原油、大豆、コーンは暫定値。
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◎NY外為=ドル円は160円を試すまで上昇
 NY為替市場でドル円は中盤に1ドル=160円を試すまで上昇。その後、159円
台前半に反落したが、159円台後半に急速に戻した。
 200日線を突破したことで、円高を見込んでいた投資家の巻き返しも活発に出てい
る模様。早速、三村財務官も「夏の記憶を忘れるには早過ぎる」とけん制を放ってい
た。
 今週はFRB高官のタカ派発言に加え、予想を上回る米消費者物価指数(CPI)が
重なったことで、FRBの早期利上げ期待が一気に高まっている。短期金融市場では、
12月のFRBの利上げを完全に織り込んでいるほか、ウォラーFRB理事の発言で浮
上している0.50%の大幅利上げまでは可能性は低いと思われているが、2回目の利
上げを来年1月までであれば70%、来年3月までであれば完全に織り込んでいる。ス
ピードが一気に上がっている。

◎NY貴金属=軒並み下落、エヌビディアCEO辞任で株安に
 ニューヨーク金は続落、銀は反落。
 金12月限は続落。時間外取引では、エヌビディアの取締役会がフアン最高経営責任
者(CEO)の解任準備や、中国の習近平国家主席が台湾統一を表明したことを受けて
売り優勢となった。欧州時間に入ると、下げ幅を拡大した。日中取引では、ドル高やフ
アンCEO辞任による株安を受けて売り優勢となった。
 銀12月限はドル高や株安、金軟調を受けて売り優勢となった。
 プラチナ系貴金属(PGM)は反落。
 プラチナ1月限は反落。時間外取引では、押し目を買われたが、中国の習近平国家主
席が台湾統一を表明したことを受けて戻りを売られた。欧州時間に入ると、下げ幅を拡
大した。日中取引では、ドル高やフアンCEO辞任による株安、金軟調を受けて売り優
勢となった。
 パラジウム12月限はドル高や株安、他の貴金属の軟調を受けて売り優勢となった。

◎LME=銅・アルミはアジア・米国株の軟調で下落、ニッケルは小幅続伸
 アルミ3カ月は反落。3074.50ドルで続伸で取引を開始。3090ドルの高値
まで値を伸ばしたものの、アジア株の頭重い動きに加え米国株もエヌビディアの大幅下
落やこれを受けたニューヨークダウ安が重石となって値を落とし、一時3011ドルま
で下落。安値で買い戻されたものの、低迷したまま終了。
 銅3カ月は大幅反落。1万3775.50ドルで反落して開始。1万3793ドルの
高値まで上昇する場面が見られたが、プラスサイドに達することはなく、全体を通して
上昇に対する抵抗の強さをうかがわせる動きとなった。アジア株の軟調に加え、米株市
場でのエヌビディアの大幅下落を受けたニューヨークダウの反落が重石となって売り優
勢で運ばれた。1万3515ドルまで値を落とした後に買い戻されたものの、220ド
ル超の下げ幅を記録する大幅安のままで取引を終えた。

◎NY原油=続伸、米大統領はイランと取引しない方針
 ニューヨーク原油の当限は続伸。
 トランプ米大統領がSNSに「イランとの取引は必要ない」と投稿したことが買い手
掛かり。イランとの協議に積極的なバンス米副大統領を米国内の汚職問題に集中するよ
う指示している。ホルムズ海峡付近ではイランの船舶攻撃が続いてるうえ、親イランの
フーシ派とサウジアラビアの軍事衝突が継続し、中東情勢の混乱長期化が意識された。

◎シカゴ大豆・コーン=大豆・コーンとも下落、南米産地の良好な生育環境から
 大豆は揃って下落。
 米農務省(USDA)月例需給の米26/27年度の需給引き締まり観測という強気
のサプライズを消化し、急伸後の玉整理のための転売が先行となった。南米産地で天気
に恵まれて大豆の作付・生育が順調に進行していることも重石となった。
 コーンは続落。
 米農務省(USDA)月例需給の織り込みに加え、生育期を迎えている南米生産国の
良好な生育環境が弱材料視されて売り優勢で運ばれた。エヌビディアのフアン最高経営
責任者(CEO)の解任を受けた株安や金の下落も弱材料視された。

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