70ドルを挟んでの売買環境が続いている。9月に65.7ドルまで下落したのが直 近安値であり、その後は上値が重いながらも安値更新は見送られている。需給緩和見通 しは国際エネルギー機関(IEA)などからも繰り返し報告されており、マクロ需給要 因だと買い進むことは難しい状況にある。石油輸出国機構(OPEC)プラスが減産体 制を維持する、しないに関係なく、需給は緩む方向にある。ただし、中東とウクライナ で戦争状態が続く中、一気に値を崩すには至っていない。供給不安に加えて、これ以上 の原油安だとOPECプラス以外の増産圧力にブレーキが掛る可能性も警戒されている 模様だ。また、米戦略石油備蓄(SPR)増強の動きが続いている影響もあろう。 年明け後はトランプ米政権誕生が原油需要と供給の双方にどのような影響を及ぼすの かも注目されるが、需給緩和見通しが維持されると、徐々に値下がりリスクが高まるこ とになる。実際に原油相場も下値切り下げが見送られているとはいえ、上値は4月から 一貫して切り下げられる展開が続いている。この流れを強化すると下抜けする。ただ し、突発的な供給障害の発生、原油安が供給抑制の動きを加速させると、まだ急伸する 可能性がある。トランプ政権の対イラン政策などにも注意が必要な状況になっている。 (マーケットエッジ・小菅 努)
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