株価指数先物【引け後】 主要ハイテク企業の決算などに振らされる状況

配信元:株探
著者:Kabutan
大阪12月限
日経225先物 64730 +200(+0.30%)
TOPIX先物 4033.5 +38.0(+0.95%)

 日経225先物(12月限)は、前日比200円高の6万4730円で取引を終了。寄り付きは6万4340円と、シカゴ日経平均先物(6万4990円)を大きく下回る形で売りが先行して始まった。寄り付き後はロング優勢の流れからプラス圏を回復すると、前場中盤に6万4910円まで買われ、シカゴ日経平均先物の終値水準にサヤ寄せする場面もみられた。しかし、前場終盤にかけては再びショートが優勢となって下げに転じ、6万4000円~6万4350円辺りで保ち合いを継続。

 現物市場の後場の取引開始直後にレンジを下抜け、6万3860円まで売られた。ただ、下方向へのバイアスは強まらず、次第にショートカバーが強まり、中盤にかけて6万4960円まで買われた。終盤にかけては、明日のTOPIX第1回定期入れ替えと既存銘柄の浮動株比率の変更に伴い、指数連動ファンドによるリバランス売買が膨らんだ。

 現物市場の大引け後には、ヘッジなどに伴うポジション調整とみられる買いが入り、TOPIX先物は本日の高値で取引を終えた。キオクシアホールディングス<285A>には浮動株比率の引き上げに伴う大規模な買い需要が見込まれ、売買高が大きく膨らんだ。ただ、先回り的な買いによって事前に織り込みが進んでいた可能性もあり、需給イベントによる株価の押し上げ効果は限定的だったとみられる。

 アドバンテスト<6857>[東証P]が好決算を評価した買いで終日強い動きをみせて日経平均株価を牽引し、先物市場でもロングを誘う格好となった。ただし、韓国市場で決算が市場予想に届かなかったサムスン電子が下げに転じると、KOSPI指数もマイナス圏に沈んだ。これを受けてロング解消が進むとともに、短期的なショートを誘う動きもあった。引き続き主要ハイテク企業の決算などに振らされやすい状況になろう。

 なお、29日の米国では米連邦準備理事会(FRB)が重視する9月の個人消費支出(PCE)物価指数と7~9月期GDPが発表される。これを受けた金利動向が注目されるほか、決算ではアマゾン・ドット・コム、インテル、サンディスクの発表が予定されており、結果を受けた時間外取引での反応などが、仕掛け的な材料になりそうである。

 NT倍率は、先物中心限月で16.04倍(28日は16.15倍)に低下した。指数インパクトの大きい半導体やAI(人工知能)関連株の一角が日経平均株価を牽引する一方で、東証プライム市場では6割超の銘柄が下落するなか、朝方には16.21倍まで上昇する場面もあった。ただし、75日移動平均線(16.20倍)を上回る水準を維持できず、後場に入るとTOPIX型のリバランスに伴う先物のポジション調整などもあり、NTロングを巻き戻す動きが強まったとみられる。

 手口面(12月限:立会内)では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万5927枚、ソシエテジェネラル証券が1万1719枚、バークレイズ証券が1万1394枚、サスケハナ・ホンコンが2968枚、モルガンMUFG証券が2751枚、ゴールドマン証券が2104枚、JPモルガン証券が1132枚、楽天証券が865枚、日産証券が847枚、インタラクティブ証券が776枚だった。

 TOPIX先物はABNクリアリン証券が2万7160枚、ソシエテジェネラル証券が2万6327枚、バークレイズ証券が2万5662枚、ゴールドマン証券が7523枚、モルガンMUFG証券が6647枚、JPモルガン証券が5666枚、ビーオブエー証券が4465枚、野村証券が2999枚、サスケハナ・ホンコンが2906枚、シティグループ証券が2068枚だった。

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