東京株式（大引け）＝１５３円高と続伸、一時２万６０００円台を回復

　６日の東京株式市場で日経平均株価は続伸。ハイテク株などが買われ日経平均株価は一時、２万６０００円台を回復した。

　大引けの日経平均株価は前日比１５３円０５銭高の２万５９７３円８５銭。東証１部の売買高概算は１０億７３５１万株。売買代金概算は２兆５００８億円となった。値上がり銘柄数は１０５４と全体の約５７％、値下がり銘柄数は６９６、変わらずは８８銘柄だった。

　前日の米株式市場では、ＮＹダウは３３９ドル安と反落した。米ＡＤＰ雇用統計などが底堅く、金融引き締めが長期化することを警戒する売りが膨らんだ。米国株が下落した流れを受け、東京株式市場も値を下げてスタートしたが、売り一巡後は値を戻した。日経平均株価の２万５９００円前後の水準では値頃感からの買いが入った。為替が１ドル＝１３４円台まで円安が進行したことも、ハイテク株など買い要因となった。ただ、２万６０００円を超えた水準では売りが膨らんだ。明日からの３連休を控えているほか、今晩は米１２月雇用統計の発表があることも様子見の要因に働いた。

　個別銘柄では、レーザーテック＜6920＞や東京エレクトロン＜8035＞、ソニーグループ＜6758＞、村田製作所＜6981＞といったハイテク株が高く、トヨタ自動車＜7203＞やホンダ＜7267＞など自動車株も値を上げた。日本郵船＜9101＞や川崎汽船＜9107＞など海運株が上昇し、三井住友フィナンシャルグループ＜8316＞やみずほフィナンシャルグループ＜8411＞もしっかり。政府の観光支援策への期待からエイチ・アイ・エス＜9603＞やエアトリ＜6191＞、ＨＡＮＡＴＯＵＲ　ＪＡＰＡＮ＜6561＞など旅行関連株が値を上げた。

　半面、ファーストリテイリング＜9983＞や三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜8306＞が安く、任天堂＜7974＞や日本電信電話＜9432＞が軟調。三菱商事＜8058＞や三井物産＜8031＞、伊藤忠商事＜8001＞といった商社株が値を下げ、三井不動産＜8801＞や三菱地所＜8802＞など不動産株も下落した。

出所：ＭＩＮＫＡＢＵ　ＰＲＥＳＳ

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