需給緩和見通しで、戻り売り優勢の展開が続く見通し。石油輸出国機構(OPEC) プラスは1〜3月期に増産を一時停止するも、需給緩和見通しに変化は生じない。年初 から地政学リスク関連のイベントが多発しているため上下双方に不規則な値動きが繰り 返されやすい状況だが、戻り売り優勢の地合が崩れる可能性は低い。ウクライナ、ベネ ズエラ、イラン、イエメンなど売買材料は豊富だが、いずれも供給過剰見通しに修正を 迫るようなインパクトは想定されていない。60ドル台を回復するような場面は売り場 になる。引き続き55ドル割れがターゲットになる。 (マーケットエッジ・小菅 努)
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