【これからの見通し】材料が交錯、トランプ発言や欧州インフレ動向、ドル円は介入警戒も

【これからの見通し】材料が交錯、トランプ発言や欧州インフレ動向、ドル円は介入警戒も

　週末の東京市場ではドル円が160円の大台を意識し、159円台後半から半ばへと軟化した。片山財務相が「断固とした措置含めしっかり対応する」　と強めの語調で円安をけん制しており、市場に介入警戒感が再認識されたようだ。ユーロドルやポンドドルはドル売り優勢に推移している。一方、ユーロ円やポンド円などのクロス円は午前中の円高の動きを午後には戻している。今週を通してみられる神経質かつ一方向の動きが続きにくい地合いが継続している。

　トランプ発言をめぐる原油動向も神経質だ。イラン発電などインフラ施設に対する攻撃について再び10日間延長と表明したことで、NY原油先物は93ドル台から一時90ドル割れまで急落。しかし、すぐに買い戻されており、市場の有事リスクの根強さが示されている。東京朝方には「トランプ米大統領が中東に地上部隊1万人の追加派遣を検討」との一部報道が警戒感を再燃させている。米債利回りは低下から上昇に転じるなど目まぐるしく方向性が変化している。

　市場では、このあとの欧州市場でのインフレ指標が注目されている。日本時間午後5時発表予定の3月スペイン消費者物価指数（CPI）速報値だ。市場予想は前年比+3.6％と、2月の+2.3％からの急激な跳ね上がりが警戒されている。今回のスペインCPIは、中東の紛争激化とそれに伴う原油供給ショック（湾岸諸国の精製能力低下など）の影響が欧州の主要指標として最初に表面化するデータとして市場の関心が高まっている状況。高い数字が出た場合、ECBの利上げ観測が一段と高まる可能性がある。

　NY市場ではミシガン大学消費者信頼感指数（確報値）（3月）が発表される程度で、注目度の高い米指標発表は乏しい。同信頼感指数の予想は54.0と速報値55.5からの下方改定が見込まれている。念のため米債の反応を確認しておきたい。

　一連の経済統計発表を通過し、NY市場後半には週末要因のポジション調整が中心となろう。トランプ大統領がイランのインフラへの攻撃計画を10日間延期したとはいえ、UAEやサウジアラビアでの米軍施設への攻撃は続いており、事態は依然として流動的だ。さらに週末には、トランプ大統領の未来投資戦略会議（Future Investment Initiative）やMAGA Inc会合でのスピーチが控えている。週明け月曜日の市場オープン時に急変動リスクがあるため、市場参加者はポジション手仕舞いとともに次第に様子見ムードを強めるであろう。また、薄商いとなることから、当局の円安けん制動向にも気を付けたい。

minkabu PRESS編集部 松木秀明

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