株価指数先物【引け後】　ギャップダウン後はカバーを誘う形で下げ渋る

大阪6月限
日経225先物　52050　-830　（-1.56％）
TOPIX先物　3555.0　-45.0　（-1.26％）
※取引所発表の「清算値（帳入値）」を表示

　日経225先物（6月限）は前日比830円安の5万2050円で取引を終了。寄り付きは5万0980円とシカゴ日経平均先物（5万1385円）を下回り、節目の5万1000円を割り込んで始まった。現物の寄り付き直後には5万0480円まで売られ、3月23日につけた直近安値（5万0430円）に迫る場面もみられた。

　ただ、直近安値を割り込まなかったほか、ボリンジャーバンドの-2σ（5万0210円）接近でリバウンドが意識されやすく、前場中盤に5万1200円まで下げ幅を縮め、前場終盤にかけては5万0900円～5万1200円辺りでの保ち合いが続いた。

　日銀は3月の金融政策決定会合の主な意見を発表し、原油高は1970年代的なスタグフレーションをもたらし得るとした。また、ゴールドマン・サックスが、エネルギー価格の高騰による利益成長の鈍化を背景にTOPIX（東証株価指数）の先行きのターゲットを引き下げたと伝わったことも、朝方のショートを強める一因になったとみられる。

　一方で、トランプ米大統領が戦争終結に向けてイランに伝えた15項目の要求について、「イランがその大半について受け入れた」と述べたと報じられた。これが前引け辺りに伝わったことで、日経225先物はランチタイムで5万1500円辺りまでレンジを切り上げると、後場終盤にかけて下落幅を縮める動きが続き、5万2000円台を回復して終えた。

　日経225先物はギャップダウンで始まったが、現物の寄り付き直後につけた5万0480円を安値にショートカバーが優勢となり、本日の高値で取引を終えた。週足では26週移動平均線（5万1960円）を回復し、-1σ（5万2260円）が意識されてきた。同バンドを上回ってくるようだと、13週線（5万4260円）とのレンジに戻してくる可能性があろう。

　ただし、英紙フィナンシャル・タイムズが行ったインタビューの内容として、トランプ大統領の望みはイランの石油を奪うこと、と伝わっている。イランの反応も警戒され、中東情勢を巡る報道に大きく振らされやすい需給状況が続きそうだ。

　NT倍率は先物中心限月で14.64倍に低下した。一時14.52倍まで下げており、200日線（14.53倍）を割り込む場面がみられた。東証プライムの9割超の銘柄が下げているが、アドバンテスト<6857>［東証P］やソフトバンクグループ<9984>［東証P］、東京エレクトロン<8035>［東証P］などが下落幅を縮めたこともあり、リバランスの動きになった。

　手口面（6月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が2万3920枚、ソシエテジェネラル証券が1万5839枚、バークレイズ証券が1万4135枚、サスケハナ・ホンコンが4640枚、モルガンMUFG証券が3162枚、ゴールドマン証券が2868枚、JPモルガン証券が2449枚、みずほ証券が1766枚、SBI証券が1707枚、UBS証券が1684枚だった。

　TOPIX先物はソシエテジェネラル証券が3万8769枚、ABNクリアリン証券が3万2253枚、バークレイズ証券が2万5729枚、JPモルガン証券が1万1148枚、モルガンMUFG証券が8842枚、ゴールドマン証券が6405枚、BNPパリバ証券が5024枚、ビーオブエー証券が4806枚、シティグループ証券が4310枚、野村証券が2926枚だった。

株探ニュース

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