東京株式（大引け）＝１２７６円安、米イラン停戦期待しぼみ急反落

　２日の東京株式市場はトランプ米大統領の中東情勢を巡る演説の前後でムードが一変。日経平均株価は朝高後に大きく下げに転じた。

　大引けの日経平均株価は前営業日比１２７６円４１銭安の５万２４６３円２７銭と急反落。プライム市場の売買高概算は２６億１２７４万株、売買代金概算は７兆８１８１億円。値上がり銘柄数は３１９、対して値下がり銘柄数は１２２４、変わらずは３５銘柄だった。

　きょうの東京市場は寄り付きから買い優勢で始まり、日経平均は一時５００円超高で５万４０００円台を回復する場面があった。イラン紛争の停戦期待から前日の米国株市場が上昇した流れを引き継いだ。その後も全体相場はしばらく堅調に推移したが、トランプ米大統領の国民向け演説が日本時間午前１０時から始まると、一転して売りに押される展開に。演説では、今後２～３週間でイランに更なる攻撃を加える考えを述べ、戦闘継続の意向を表明。イラン側と停戦協議を続ける姿勢は示したものの、合意できなければ発電所を攻撃する可能性にも言及した。これを受けて停戦期待がしぼみ、時間外で米原油先物相場が上昇。値がさの半導体関連株など主力銘柄に売りが広がり、日経平均の下げ幅は一時１４００円あまりに達した。プライム銘柄の約７８％が値下がりし、業種別では３３業種中、海運業などを除く３０業種がマイナスとなった。

　個別ではソフトバンクグループ＜9984＞をはじめ、アドバンテスト＜6857＞やキオクシアホールディングス＜２８５Ａ．Ｔ＞、東京エレクトロン＜8035＞、フジクラ＜5803＞が水準を切り下げた。ディスコ＜6146＞、レーザーテック＜6920＞のほか、トヨタ自動車＜7203＞、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜8306＞、任天堂＜7974＞、ファーストリテイリング＜9983＞も軟調。ブイキューブ＜3681＞が連日の急落。住友ファーマ＜4506＞、サムコ＜6387＞、コカ・コーラ　ボトラーズジャパンホールディングス＜2579＞が大幅安だった。

　半面、日本郵船＜9101＞が逆行高。商船三井＜9104＞、川崎汽船＜9107＞が底堅く推移した。三菱重工業＜7011＞やＩＨＩ＜7013＞も高い。ＮＴＴ＜9432＞、ＫＤＤＩ＜9433＞のほか、中外製薬＜4519＞、東急＜9005＞がしっかり。ＡＲＣＨＩＯＮ＜５４３Ａ．Ｔ＞が水準を切り上げた。

出所：ＭＩＮＫＡＢＵ　ＰＲＥＳＳ

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