株価指数先物【引け後】　+1σに接近する場面では押し目狙いのロング対応

大阪6月限
日経225先物　62400　-440　（-0.70％）
TOPIX先物　3842.0　+9.5　（+0.24％）
※取引所発表の「清算値（帳入値）」を表示

　日経225先物（6月限）は前日比440円安の6万2400円で取引を終了。寄り付きは6万3800円と、シカゴ日経平均先物物の清算値（6万3665円）を上回る形で、買いが先行した。ただ、直後につけた6万3810円を高値に利益確定に伴うロング解消のほか、短期的なショートを誘う流れが強まった。前場終盤にかけて6万3000円を割り込むと下へのバイアスが強まり、前引け間際には6万2500円まで下げ幅を広げた。

　ランチタイムで6万2450円まで売られた後は、後場中盤にかけて6万2810円とカバー誘う動きもみられた。しかし、プラス圏を回復できなかったこともあり、終盤にかけて持ち高調整の動きに押される形で、引け間際には6万2360円まで売られた。

　トランプ米大統領は、戦闘終結に向けた米側の提案に対するイランの回答について「まったく受け入れられない」とSNSに投稿した。これを受けて原油先物相場が再び1バレル＝100ドルを超える場面もみられたことで、買い一巡後のロング解消に向かわせた形である。

　さらに、ソフトバンクグループ<9984>［東証P］やアドバンテスト<6857>［東証P］、東京エレクトロン<8035>［東証P］が寄り付きをほぼ高値に軟化したことで、ショートを仕掛けやすくさせた。結局は、この3銘柄で日経平均株価を600円超押し下げる形であった。

　日経225先物は上向きで推移するボリンジャーバンドの+1σ（6万1350円）と+2σ（6万4280円）とのレンジ内で推移している。ただ、朝高後の調整によって+2σから下放れてきており、+1σ水準を試す可能性は意識しておきたい。

　もっとも、トランプ大統領は14日から2日間、中国の習近平国家主席と北京で会談する予定である。イラン情勢が首脳会談の議題の1つになる見通しであるため、会談の行方を見守るなかでショートを仕掛けてくる動きは限られるとみられる。+1σに接近する場面では、その後のカバーを想定した押し目狙いのロング対応に向かわせそうだ。そのため、オプション権利行使価格の6万2000円から6万4000円のレンジを想定する。

　NT倍率は先物中心限月で16.24倍（8日は16.39倍）に低下した。指数インパクトの大きい半導体やAI（人工知能）関連株に資金が向かうなかで、朝方には16.57倍まで上昇する場面もみられたが、その後はリバランスの動きになった。+2σ（16.69倍）接近でリバランスが入りやすいところであり、+1σ（16.09倍）まで低下してくるとNTロングを組成するタイミングになろう。

　手口面（6月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万3202枚、ソシエテジェネラル証券が8269枚、バークレイズ証券が2886枚、大和証券が2455枚、サスケハナ・ホンコンが1900枚、SBI証券が1787枚、ドイツ証券が1632枚、JPモルガン証券が1440枚、モルガンMUFG証券が1234枚、ゴールドマン証券が1046枚だった。

　TOPIX先物はソシエテジェネラル証券が1万6963枚、ABNクリアリン証券が1万5876枚、バークレイズ証券が1万1178枚、JPモルガン証券が5048枚、モルガンMUFG証券が3843枚、ビーオブエー証券が2358枚、ゴールドマン証券が2319枚、サスケハナ・ホンコンが1702枚、ドイツ証券が1323枚、野村証券が1275枚だった。





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