【これからの見通し】中東関連の材料に逐一反応も方向性出ず、きょうはＥＣＢと米ＰＰＩ

【これからの見通し】中東関連の材料に逐一反応も方向性出ず、きょうはＥＣＢと米ＰＰＩ

　東京市場では、中東情勢をにらんで原油相場が振幅。ドル円もそれに反応して下に往って来いとなっている。しかし、ここまでのドル円レンジは160.43から160.56までにとどまっており、中東関連ニュースに対する感応度は鈍い。その他の市場を見ると、日経平均は中東情勢緊迫化と緩和期待の交錯で、売り先行も値を戻している。米10年債利回りは4.56％台まで上昇後、4.54％付近に低下。

　中東情勢の報道が決定打になりにくい状況となるなかで、本日はECB理事会の金融政策と、米生産者物価指数（PPI）の発表が注目材料となる。

　ECB理事会に関しては、市場は利上げ（預金ファシリティを2.25％へ0.25％引き上げ）をほぼ確実視している。中東情勢の緊張に伴うエネルギー価格の上昇などがユーロ圏のインフレを押し上げており、ECBは一段の引き締めを迫られている。ただ、市場は今回の利上げについて十分に織り込んでいる。今回の利上げが「これで打ち止め」となるのか、あるいは7月・9月以降も連続利上げを行う姿勢を示すのかラガルド総裁の記者会見に注目が集まっている。また、３カ月ごとに発表されるスタッフ経済見通しについても変化を確認したい。

　米PPIについては、総合（前月比）の予想は0.7％（前回1.4％）とやや落ち着く見込みだが、前年比は6.4％（前回6.0％）とインフレ加速が予想されている。コア（前年比）も5.4％（前回5.2％）と高止まりの予想。エネルギー価格の高騰やサービス価格の上昇が川上の生産者段階でどれだけ根強く残っているかが焦点となる。これが数ヶ月後の消費者物価（CPI）に直結することになる。昨日の米CPIがほぼ想定内にとどまり、わずかな前月比の鈍化にドル売り反応が示されていた。本日の米PPI結果についても、細かく見てゆく必要があろう。

　ほかの材料としては、経済統計はトルコ中銀政策金利（6月）、南ア経常収支（2026年 第1四半期）、南ア製造業生産高（4月）、メキシコ鉱工業生産指数（4月）、ドイツ経常収支（4月）そして、米新規失業保険申請件数（05/31 - 06/06）、カナダ住宅建設許可（4月）などが発表される。発言イベント関連では、米30年債入札（220億ドル）、OPEC月報などが予定されている。

　また、引き続き中東情勢に関する報道には原油動向とともに各市場が神経質に反応する面も留意しておきたい。

minkabu PRESS編集部 松木秀明

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