◆トランプ大統領発の波乱材料には事欠かない世界のマーケット。弱気材料は沢山ある。だが、株価を決めるのは、長期的にはその国の成長力などのポテンシャルである。 ◆それを短期的には企業業績とすれば、日本株(日経平均)の一株益は1393円まで増加。過去最高を更新中で株価の支援材料となる。 ◆注目される「トランプ波乱」の先行きは全く予想できないが、重要なのは話がこじれて問題が長期化するかどうか。しかも、米国経済のみならず新興国も欧州も経済成長率が大きく鈍化する、この場合が最大のリスクとなる。これは株を売らなければならない材料だ。 ◆だが現状、この問題をキッカケに世界経済が大きく悪化するという分析はほとんどなく、リスクシナリオとしての注意度は低いと思う。今のところは…。ということは、市場が上下にブレつつも中心となる業種や銘柄の方向は変わらない。押しが入っても戻る確率が高いと言っても良いだろう。 ◆そのように考えるならば注目株は変わらないし、スタンスも押し目買いのまま、変える必要はないと思う。 ◆イラン大統領選は穏健派で現職のロウハニ氏が再選。これもリスク要因が一つ消えた良い兆候である。 2017年5月22日 記 情報提供:高岡隆一の株価天気予報 株探ニュース
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