海外サマリー(25日)

配信元:MINKABU PRESS
著者:MINKABU PRESS
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海外主要銘柄の中心限月の相場表(限月、終値、前営業日比)
NY金     2025/ 4 3,025.9   +10.3  シカゴ大豆  2025/ 5 1,001.75   -5.50
NY銀     2025/ 5 3,418.7   +73.7  シカゴコーン 2025/ 5   457.75   -6.75
NYプラ    2025/ 4   974.7   +10.3  NY原油   2025/ 5    69.00   -0.11
NYパラ    2025/ 6  962.70   +5.80  ドル・円               149.90   -0.78
*ドル・円は日本時間の午前5時30分現在。
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◎NY外為=ドル円は149円台半ばまで反落
 NY為替市場のドル円は再び150円を割り込んだ。前日、150円を突破し、東京
時間に一時151円を試す展開が見られたものの上値を維持できていない。特に売り材
料は見当たらなったが、149円台半ばまで反落。3月期末が接近していることもあ
り、ポジション調整が活発に出ている可能性はありそうだ。
 この日はこのところのドル高が一服し、ユーロドルは下げを一服させていた。しか
し、買い戻しを強める動きまでは見られず、1.08ドルちょうど付近で方向感のない
展開となった。ロンドン時間に3月調査のIfo景況感指数が公表されていたが、前回
から上昇したものの予想通りの内容でもあったことから、ユーロの反応は限定的となっ
ていた。

◎NY貴金属=軒並み反発、ドル安から買い優勢も金は上値重く推移
 ニューヨーク金、銀は反発。
 金4月限は反発。時間外取引では、アジア時間はドル高一服を背景に小反発で推移。
欧州時間の取引開始後はドル安から上げ幅を拡大し、10ドル超の上昇となった。日中
取引では、序盤、いったん戻り売りで上げ幅を縮小したが、押し目買いで再上昇。ニュ
ーヨーク時間の午前10時に発表された3月のカンファレンスボード発表の消費者信頼
感指数、2月の米新築住宅販売件数が事前予想を下回ったことがドル安要因となり、発
表後は3040ドル台まで一段高となった。しかし利食い売りの動きが強く、前半で上
げ幅を縮小した。ドルが対ユーロで軟調に推移したことや地政学リスクから買いの動き
は根強く、小じっかりと推移したが、午後の取引は上値重く推移となった。
 銀5月限は大幅反発。時間外取引から買い優勢となった。欧州時間で一段高となり、
50セント超の上昇となった。日中取引はさらに上げ幅を拡大した。
 プラチナ系貴金属(PGM)はプラチナ、パラジウムとも反発。
 プラチナ4月限は反発。時間外取引では、金、銀の反発につれ高もようとなった。欧
州時間で上げ幅拡大し、10ドル超の上昇で推移。日中取引では、金の上値の重さが圧
迫要因ながら銀の大幅高が支援材料となった。
 パラジウム6月限は欧州時間に一時、約10ドル高となった。日中取引ではドル安、
他の貴金属の堅調を受けて買い優勢も上げ幅を縮小した。
◎LME=銅は米政権の関税政策懸念から大幅続伸、アルミは小幅続落
 アルミ3カ月物は小幅続落。2614.50ドルで取引を開始。銅の堅調な足取りに
追随し2630.50ドルの高値まで浮上する動きも見られたが、戻り待ちの売りを受
けて値を落とし3月4日以来となる2605ドルまで下落。安値からの戻りは浅く、こ
の日の安値圏で引けを迎えた。
 銅3カ月物は大幅続伸。9942ドルで小安く取引を開始したが、トランプ政権によ
るベネズエラ産原油及び同国産エネルギー製品輸入国に対する関税賦課に加え、自動車
への関税賦課も数日中に発表されるとの見通しから銅の輸入関税引き上げが警戒され、
買い優勢となった。一時は1万0130ドルと24年9月30日以来の水準まで上昇。
高値からの押しも浅く3ケタの上げ幅と1万1100ドル台を維持して取引を終えた。
1万ドルの節目を突破したことで損切りの買い戻しが増えたもよう。
◎NY原油=小反落、ウクライナが黒海停戦に合意
 ニューヨーク原油の期近は小反落。
 ロシアとウクライナが黒海の停戦に合意したと米ホワイトハウスが発表したことが重
し。ウクライナのゼレンスキー大統領は、この部分停戦を履行すると表明した。ロシア
政府は、農業製品輸出に関連する銀行や企業の制裁緩和が実行されるなら、黒海停戦合
意を履行すると発表している。
 改質ガソリンとヒーティングオイルの期近は続伸。下げ一服後の買い戻しが続いた。
◎シカゴ大豆・コーン=大豆は期近の主要限月が続落、コーンは概ね反落
 大豆は期近の主要限月は続落、他は反発。
 ブラジルでの大豆収穫が順調に進行していることを受けて同国からの供給が米国の大
豆輸出を圧迫するとの見方が広がったうえ、トランプ政権による関税政策が米国と他諸
国との貿易戦争を激化させ、これが米国の大豆輸出を減退させる可能性が警戒されるな
か売り優勢となった。ただ、5番限の26年1月限以降の新穀限月に関しては今春の米
作付面積縮小観測が買い支援要因となり、プラスサイドで終了。

 コーンは概ね反落。
 引き続き3月31日発表の米農務省(USDA)作付意向報告を前にした玉整理のな
か、今春の米コーン作付面積の拡大観測が重石となり売り優勢となった。また、米政府
がロシアとウクライナが黒海での安全航行の確保及び武力行使の排除、エネルギー施設
の攻撃停止とその実施措置の策定で合意した、と発表も弱材料視された。
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