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始 値 高 値 安 値 帳入値 前日比
プラチナ (25/ 4) 969.0 990.0 962.1 984.4 + 15.1
(25/ 7) 984.2 1006.1 978.5 1000.6 + 15.9
パラジウム (25/ 6) 974.00 991.50 964.00 985.10 + 10.50
(25/ 9) 977.50 996.50 976.50 993.10 + 10.50
推定出来高 前日出来高 前日取組高 (前々日比)
プラチナ 51,529 39,431 81,735 (+ 1,047)
パラジウム 3,780 3,311 20,249 (- 288)
注:4本値および出来高・取組高は、相場表と異なる場合があります。当該取引所か
ら電子取引を含む相場データの訂正が頻出しています。市況送信の際は細心の注意を払
っていますが、最新データは相場表でご確認ください。
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・NY為替 円 ユーロ ・NYダウ 42,299.70 - 155.09
前日 150.58/60 1.0751/53 ・ナスダック 17,804.04 - 94.98
本日 151.05/07 1.0800/02 ・10年米国債利回り 4.37 + 0.03
・NY原油 (25/ 5) 69.92 + 0.27 ・SPDR保有金残高 929.36 0.00
注:SPDRの保有金残高は前日発表の数値。本日付けはニューヨーク時間の午後6時(日
本時間の翌日の午前8時)に更新予定。
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プラチナ系貴金属(PGM)はプラチナが反発、パラジウムは続伸。前日比はプラチ
ナが5.6〜2.6ドル高、中心限月の7月限が2.9ドル高、パラジウムが8.70
〜12.10ドル高、中心限月の6月限は11.90ドル高。
プラチナ7月限は続伸。時間外取引では、金堅調につれ高となったが、貿易戦争に対
する懸念を受けて戻りを売られた。欧州時間に入ると、買い戻されて下げ一服となっ
た。日中取引では、戻りを売られたが、ドル安や金堅調を受けて買い優勢となった。
パラジウム6月限はドル安や他の貴金属の堅調を受けて買い優勢となった。
プラチナ7月限は時間外取引を978.5〜992.7ドルのレンジで推移し、前日
比3.4ドル高の988.1ドルとなった。7月限は安寄りしたのち、金堅調につれ高
となったが、貿易戦争に対する懸念を受けて戻りを売られた。欧州時間に入ると、買い
戻されて下げ一服となった。
日中取引では、戻りを売られて979.4ドルまで下落した。その後は、ドル安や金
堅調を受けて押し目を買われると、時間外取引の高値を突破し、1006.1ドルまで
上昇した。
トランプ大統領は、米国に輸入される乗用車やスポーツ用多目的車などのライトトラ
ックに最大25%の関税を課す計画を発表した。一方、第4四半期の米国内総生産(G
DP)確定値は小幅に上方改定されたが、GDPデフレータが下方改定され、ドル安に
振れた。
パラジウム6月限は、時間外取引を964.00〜985.50ドルのレンジで推移
し、前日比8.40ドル高の983.00ドルとなった。6月限は安寄りしたのち、他
の貴金属の堅調につれ高となった。欧州時間に入ると、ドル安や他の貴金属の堅調を受
けて上値を伸ばした。
日中取引では、戻りを売られて975.50ドルまで下落した。その後は、ドル安や
他の貴金属の堅調を受けて押し目を買われると、時間外取引の高値を突破し、
991.50ドルまで上昇した。
26日のナイメックス指定倉庫在庫は、プラチナが前日比1万6385オンス増の
61万2587オンス、パラジウムは同変わらずの7万8876オンス。
今日の材料
・欧州中央銀行(ECB)のクラウディア・ブーフ銀行監督委員長は、年次報告書を発
表し、ユーロ圏の銀行は耐性があるが、地政学的ショックやマクロ金融の脅威に対処す
る準備が必要との認識を示した。
・第4四半期の米実質国内総生産(GDP)確定値は、季節調整済み年率換算で前期比
2.4%増だった。輸入の減少幅拡大により、改定値の2.3%増から上方修正され
た。
・2月の米国の財(モノ)の貿易赤字は1479億ドルと、4.9%減少した。赤字幅
は輸出の増加を背景に縮小。第1四半期の米経済成長は予測されているほど急速に減速
しない可能性がある。
・米新規失業保険申請件数は前週比1000件減の22万4000件だった。前週の増
加から減少に転じた。ただレイオフ・解雇率の低さなどを背景に労働市場が堅調を維持
する一方で、トランプ米政権の強引な通商政策と連邦政府の支出・職員の大幅削減が懸
念されている。
・マクロン仏大統領は、トランプ米大統領に対し関税措置の導入は良い考えではないと
伝えたと述べた。
・メキシコのエブラルド経済相は、メキシコで製造される自動車部品を米国の関税から
保護し、優遇措置を模索するため、米当局者と協議していると明らかにした。
・欧州中央銀行(ECB)のデギンドス副総裁は、米国との貿易戦争がユーロ圏のイン
フレに及ぼす影響は一時的になるとした一方で、経済成長にはより有害な影響が及ぶ可
能性が高いとの見方を示した。
・2月の米中古住宅販売仮契約指数は前月比2.0%上昇の72.0となった。住宅ロ
ーン金利の低下を背景にわずかに回復したものの、経済不透明感の高まりにより勢いは
限定的になる可能性がある。
MINKABU PRESS
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