−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−- 海外主要銘柄の中心限月の相場表(限月、終値、前営業日比) NY金 2025/ 6 3,295.0 -18.5 シカゴ大豆 2025/ 7 1,067.50 +4.75 NY銀 2025/ 7 3,321.9 -42.7 シカゴコーン 2025/ 7 463.00 +2.00 NYプラ 2025/ 7 1,080.7 - 3.7 NY原油 2025/ 7 61.20 -0.37 NYパラ 2025/ 6 1,026.40 -22.60 ドル・円 143.91 +0.27 *ドル・円は日本時間の午前5時30分現在。 −−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− ◎NY外為=ドル円は142円台に下落後、一時144円台まで戻す NY為替市場、米財政赤字への懸念が一服し、米国債も買い戻される中、ドル安が一 服した。この日発表の米PMIが予想外に強い内容となったこともドルの買い戻しに繋 がった模様。ドル円は142円台まで下落したが、一時144円台に戻した。ここ数 日、急速に下落していただけに押し目買いや短期筋の買い戻しも出ていたようだ。 ただ、ドルへの弱気な見方に変化はなく、ストラテジストは、現在はドルの複数年に 渡る下落トレンドの始まりだと指摘している。現在の焦点は米財政見通しで、これがド ルの下落のきっかけとなる可能性があると述べている。また、別の識者も、米財政懸念 が継続すれば、結局、ドルはより大きな代償を払うことになるだろうと警告。 朝方に米下院がトランプ税制法案の修正案を可決し、上院に送付した。法案は増税を 回避する一方、財政負担を増大させる。トランプ大統領の最初の任期中の減税措置を延 長し、それに新たな減税策を追加することで、米経済成長への打撃回避を目指すが、年 間数千億ドルの赤字と経済格差の拡大が指摘さており、米上院は修正を求めると見られ ている。 ◎NY貴金属=反落、ドル安一服が圧迫 ニューヨーク金、銀は反落。 金6月限は反落。時間外取引では、米国の財政不安を受けて買い優勢となったが、ド ル安が一服すると、上げ一服となった。欧州時間に入ると、利食い売りが出て軟調とな った。日中取引では、米国売りの動きが一服したことを受けて売り優勢となった。 銀7月限はドル安一服や金軟調を受けて売り優勢となった。 プラチナ系貴金属(PGM)は反落。 プラチナ7月限は反落。時間外取引では、ドル安や金堅調を受けて買い優勢となった が、買い一巡後は上げ一服となった。欧州時間に入ると、買い戻される場面も見られた が、金軟調を受けて戻りを売られた。日中取引では、ドル安一服や金軟調を受けて戻り を売られた。 パラジウム6月限はドル安一服や他の貴金属の軟調を受けて売り優勢となった。 ◎LME=全面安、アジア・欧州株の下落を嫌気し売り優勢 アルミ3カ月物は下落。2474.50ドルで小高く取引を開始した後、2480ド ル台に浮上して堅調に推移するなか、2486.50ドルの高値を付けた。アジア時間 後半を迎えるとアジア株安が重石となったうえ、欧州の景気見通し不透明感が重石とな って欧州株も軟調となったことで値位置を落とし2450ドル台に軟化。米国時間は2 460ドルが抵抗線となり、売り優勢となるなか、2445ドルの安値を記録。安値で は早々に買い戻す動きが見られたが、米長期金利の高止まりを受けた米株式市場の先行 き不安が上値抑制要因となり、小幅安のまま取引を終了。 銅3カ月物は反落。9504ドルで取引を開始した後に9572.50ドルまで浮上 したが、アジア株安が手掛かりとなって軟化。続いて欧州景気見通し不透明感から欧州 株も軟調となったため欧州の時間に9433.50ドルの安値まで値を落とした。安値 で買い戻された後は、米株式市場でニューヨークダウの反発力の弱さが重石となり、 9500ドルを前後する小動きに転じ、マイナスサイドのままで取引を迎えた。 ◎NY原油=続落、OPECプラスは7月の追加増産も検討 ニューヨーク原油の期近は続落。 石油輸出国機構(OPEC)プラスで自主減産の巻き戻しを4月から開始している 8カ国が、5月や6月に続き7月も減産の解消を急ぐことを検討していると伝わった。 7月の増産規模も日量41万1000バレルとなる可能性があり、供給過剰懸念が強ま っている。 改質ガソリンとヒーティングオイルの期近は下落。OPECプラスの追加増産が続く ことによる供給過剰が警戒されている。 ◎シカゴ大豆・コーン=大豆は揃って続伸、コーンは総じて反落 大豆は揃って続伸。 米産地では降霜が発生するなど低温が懸念されていることで、作付されたばかりの大 豆への影響や、作付け及び生育ペースの鈍化に対する警戒感から買い優勢となった。た だ、新穀年度の輸出が伸び悩んでいることで米トランプ政権による関税政策が今後の輸 出に与える影響が警戒され、上げ幅は限られた。 コーンは総じて反落。 米産地では一部で荒天となり、収穫作業の停滞や穀物への被害発生が懸念されながら も、米農務省(USDA)発表の週間純輸出成約高が前週を大きく下回ったことが弱材 料視された。特に新穀年度の成約量が低迷しており、トランプ政権の関税政策が今後の 輸出に与える影響に対する警戒感が重石となった。 MINKABU PRESS
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