米州両国首脳の電話会談を受けて、大豆を中心に安値修正の動きがみられた。両国首 脳の直接対話は、関税の応酬が始まってから初めてだが、少なくとも協議を継続してい く方針は確認されている。直ちに両国が関税の大幅引き下げ、撤廃に向かう見通しには ないものの、積極的にリスクを織り込んでいくような必要性は薄れたと評価されてい る。この流れで事務レベルの協議が本格化していくかが今後の焦点になる。 供給サイドは、米穀倉地帯での作付けはほぼ終わったとみられる。このため、天候相 場型の急落地合の必要性は薄れ、次は受粉期の気象環境が注目される。米穀倉地帯で 徐々に気温が上昇し始めていることをポジティブ材料視する向きも出始めているが、受 粉期の天候相場への移行は時期尚早だろう。 (マーケットエッジ・小菅 努)
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