株価指数先物【引け後】　SQ値は3万8000円辺りで落ち着きたいところ

大阪6月限
日経225先物　38180　-260　（-0.67％）
TOPIX先物　2781.0　-8.0　（-0.28％）

大阪9月限
日経225先物　38150　-280　（-0.72％）
TOPIX先物　2780.0　-9.0　（-0.32％）

　日経225先物（6月限）は前日比260円安の3万8180円で取引を終了。寄り付きは3万8300円と、シカゴ日経平均先物（3万8335円）にサヤ寄せする形から売り先行で始まった。現物の寄り付き直後につけた3万8390円を高値に下へのバイアスが強まり、前場終盤にかけて3万8090円まで下落幅を広げる場面もみられた。その後は3万8100円～3万8200円辺りでの保ち合いが続いた。

　トランプ米大統領は2週間以内に一方的に関税率を設定し、各国に書簡を送付する、と報じられた。上乗せ関税の一時停止期限である7月9日より前のタイミングとなるため、この報道をきっかけに前場中盤にかけてショートを仕掛ける動きが強まった。明日に6月限の先物・オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）を控えるタイミングだったこともあり、レンジを切り下げてきたことでヘッジ対応の動きを誘う形にもなったようだ。

　これによりボリンジャーバンドの+1σ（3万8110円）水準まで下げた。ただ、同水準での底堅さはみられており、これまでの+1σと+2σ（3万8500円）によるレンジはかろうじてキープした形だ。SQ値が3万8000円辺りで落ち着くことになれば、ひとまず安心感につながりそうだ。一方で、+1σを割り込み3万8000円を下回ってくるようだと、中心値（25日）と+1σによるレンジが意識されやすいだろう。

　3万8000円が心理的な抵抗線に変わるようだと、5月下旬以降、支持線として機能していた200日移動平均線（3万7830円）割れを狙ったショートが強まる展開が警戒されそうだ。その場合には中心値である25日線（3万7750円）を試すことになろう。SQ通過で需給が軽くなるため、短期筋のショートを誘うことになりそうだ。

　もっとも、日米関税交渉については、政府は6月15日～17日の主要7カ国首脳会議（G7サミット）に合わせた日米首脳会談で一定の合意を得ることを視野に入れているだろう。過度な期待は禁物だが、赤沢亮生経済再生担当大臣がサミット直前まで交渉すると報じられていることもあり、ショートに大きく傾けて週を越すことは慎重にさせよう。そのため、3万8000円を下回る局面では押し目狙いのロング対応でのショートカバーを意識したスタンスになりそうである。

　NT倍率は先物中心限月で13.72倍に低下した。前日の上昇で+1σ（13.74倍）を突破し、+2σ（13.83倍）が意識されていたこともあり、リバランスが入りやすいところだった。+1σ水準で上値を抑えられると、NTロングを巻き戻す動きが強まる展開が意識されやすくなりそうだ。

　手口面（6月限：立会内）では、日経225先物はソシエテジェネラル証券が5570枚、ABNクリアリン証券が5401枚、JPモルガン証券が3552枚、野村証券が2637枚、ゴールドマン証券が1730枚、SBI証券が1333枚、みずほ証券が1274枚、UBS証券が1021枚、シティグループ証券が943枚、モルガンMUFG証券が934枚だった。

　TOPIX先物はABNクリアリン証券が3183枚、ソシエテジェネラル証券が2932枚、ゴールドマン証券が2769枚、JPモルガン証券が2683枚、BNPパリバ証券が2417枚、野村証券が1229枚、みずほ証券が897枚、シティグループ証券が821枚、バークレイズ証券が724枚、UBS証券が601枚だった。

株探ニュース

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