東京株式（大引け）＝２８９２円安、欧米株安や原油市況高騰でリスク回避売り加速

　９日の東京株式市場はリスクオフの流れが一気に強まり、日経平均は一時４０００円を超える急落で５万１０００円台まで水準を切り下げる場面があった。

　大引けの日経平均株価は前営業日比２８９２円１２銭安の５万２７２８円７２銭と急反落。プライム市場の売買高概算は３６億８４７７万株、売買代金概算は９兆６７５６億円。値上がり銘柄数は１３４、対して値下がり銘柄数は１４３４、変わらずは２７銘柄だった。

　きょうの東京市場は売り圧力が一気に高まった。前週末の欧州株市場が全面安に売り込まれたほか、米国株市場でもＮＹダウが一時９００ドルを上回る下げとなり、これを受けてリスク許容度の低下した海外投資家の売りや、先物を絡めたインデックス売りが集中した。トランプ米大統領が自身のＳＮＳにイランとの合意は「無条件降伏以外にはありえない」と投稿し、地上戦も辞さずの構えをみせており、軍事衝突の長期化を懸念するムードが強まっている。そうしたなか、ＷＴＩ原油先物価格が一時１バレル＝１２０ドル台に迫る暴騰となり、これが投資家の不安心理を煽る格好となった。一方、外国為替市場では１ドル＝１５８円台後半まで円安が進んだが、ハイテク株の下支えにはならなかった。日経平均は大引けにかけて下げ渋ったものの、５万２０００円台で着地。プライム市場全体の９割の銘柄が下落した。

　個別では、７３００億円弱の群を抜く売買代金をこなしたキオクシアホールディングス＜２８５Ａ．Ｔ＞が急落したほか、アドバンテスト＜6857＞、ディスコ＜6146＞、東京エレクトロン＜8035＞など大手半導体製造装置メーカーが大きく値を下げた。フジクラ＜5803＞、古河電気工業＜5801＞など電線株の下げも目立つ。ソフトバンクグループ＜9984＞が大幅安、ＪＸ金属＜5016＞も急落した。三菱重工業＜7011＞、川崎重工業＜7012＞など防衛関連が売られ、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜8306＞、三井住友フィナンシャルグループ＜8316＞などのメガバンクも下値を探った。日東紡績＜3110＞、芝浦メカトロニクス＜6590＞の下げの大きさも際立つ。

　半面、原油高騰を背景にＩＮＰＥＸ＜1605＞が小じっかり、買収報道のあったローム＜6963＞が大幅高に買われた。日本郵船＜9101＞が小高く、ＪＲ東日本＜9020＞も堅調。アイル＜3854＞も値を上げた。このほか、サイバーエージェント＜4751＞、ブロードリーフ＜3673＞なども上値を追った。

出所：ＭＩＮＫＡＢＵ　ＰＲＥＳＳ

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