株価指数先物 【週間展望】　―海外投資家の日本株選好が一段と意識されやすく、リバウンド基調を継続か

「海外投資家の日本株選好が一段と意識されやすく、リバウンド基調を継続か」

　今週の日経225先物は、短期的には過熱感が警戒されるものの、海外投資家による日本株選好の動きが一段と意識されやすく、リバウンド基調が継続しそうだ。前週は基本的にはこう着感の強い展開が続いたものの、SQ（特別清算指数算出）通過後にリバウンドが強まり、週末は前日比300円高の2万9420円で終えた。さらにナイトセッションの開始早々に2万9500円に乗せると、一時2万9580円まで買われている。

　テクニカル面では、切り上がるボリンジャーバンドの+1σと+2σによるレンジ内で推移しており、+1σを挟んだ値動きを継続するなか、週末には+2σに接近する格好となった。節目の2万9500円を超えたことで、ヘッジ対応などショートカバーが強まりやすくなりそうだ。+2σは2万9690円処まで切り上がってきたが、週足形状では2万9850円まで上昇しているため、オプション権利行使価格の2万9875円辺りが意識されやすい。この水準を上回ってくると、オーバーシュート気味に節目の3万円回復がターゲットになりそうだ。

　そのため、2万9500円水準では強弱感が対立しやすいが、昨年8月高値の2万9230円が意識される局面では、押し目狙いのロングスタンスで対応したい。前週末のSQでは、金額ベースで日経平均型が400億円の売り超、TOPIX型は150億円の買い超だったと推測される。ただし、SQ値は2万9235円08銭と日経平均株価の寄り付き水準を上回っており、海外投資家による実需の資金が流入したと考えられる。また、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]は決算を受けて週末は売りが先行したものの、その後は買い戻されて3％を超える上昇を見せていた。指数インパクトの大きい値がさハイテク株の見直し買いは、支援材料になるだろう。

　米国では米地銀の不安定な値動きが継続しているため、金融システム不安が燻っている状況である。また、連邦債務上限問題を巡るデフォルト（債務不履行）懸念も重荷となる。ただし、米地銀については需給要因による値動きとなっているため、値動きの割に市場は冷静に判断しているように映る。

　連邦債務上限問題は、12日に予定されていたバイデン大統領と共和党幹部らによる協議が今週に延期されることが明らかになった。ホワイトハウスは、バイデン大統領がG7広島サミットに出席するため17日に米国を出発すると発表しており、週前半にも進展がみられる可能性がある。なお、協議が平行線を辿った場合には米株安につながる。その場合は、G7広島サミット以降の決着になるため、楽観視するのは禁物だが、週内は波乱の展開は限られそうだ。

　また、米国が不安定な状況のなか、海外投資家が回避的に日本株への資金シフトを強めてくる可能性もあり、先物で買い手当てする動きに向かうことも考えられる。相対的に日本株の強さが意識されよう。

　VIX指数は17.03に上昇した。ただし、切り下がる25日移動平均線に上値を抑えられる形状であり、ボトム水準での推移を継続している。米地銀の金融システム不安や連邦債務上限問題を巡るデフォルト懸念が燻るなか、投資家心理は落ち着いていることが窺える。25日線は17.54、75日線が19.62辺りに位置しており、終値で20.00を超えた辺りでは慎重姿勢に向かわせよう。

　先週のNT倍率は先物中心限月で14.02倍だった。10日に一時13.91倍まで低下し75日線を下回った後は、NTショートを巻き戻す動きとなり、週末12日にはNTロング優勢の流れから、14.01倍に位置する25日線を上回ってきた。25日線近辺では強弱感が対立しやすいが、米国ではナスダックが強い基調を保っているほか、半導体株のアク抜け的な動きが継続する可能性がある。このため、14.10倍辺りに位置する200日線を想定した、NTロングでのスプレッド狙いが入りやすいと考えられる。

　5月第1週（5月1日-2日）の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物と先物の合算では5週連続で買い越しており、買い越し額は4677億円（4月第4週は1333億円の買い越し）だった。なお、現物は1602億円の買い越し（同1458億円の買い越し）と6週連続の買い越しであり、先物は3074億円の買い越し（同125億円の売り越し）と2週ぶりに買い越している。個人は現物と先物の合算で3181億円の売り越しで、2週ぶりの売り越し。信託銀行は現物と先物の合算で358億円の売り越しとなり、5週連続の売り越しだった。

　経済スケジュールでは15日に4月国内企業物価指数、米国5月ニューヨーク連銀製造業景気指数、16日に中国4月小売売上高、中国4月鉱工業生産、米国4月小売売上高、米国4月鉱工業生産、17日に1-3月期実質国内総生産（GDP）、3月鉱工業生産確報値、米国4月住宅着工件数、18日に4月貿易統計、米国5月フィラデルフィア連銀製造業景気指数、米国4月中古住宅販売件数、米国4月景気先行指数、19日にG7広島サミット、4月全国消費者物価指数（CPI）、米パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長発言などが予定されている。


――プレイバック・マーケット――

●SQ値
06月限　日経225　28122.81　　TOPIX　　1955.38
07月限　日経225　26659.58　　TOPIX　　1890.16
08月限　日経225　28525.62　　TOPIX　　1963.05
09月限　日経225　28253.40　　TOPIX　　1957.76
10月限　日経225　26666.31　　TOPIX　　1885.58
11月限　日経225　28225.86　　TOPIX　　1978.52
12月限　日経225　27576.37　　TOPIX　　1945.27
01月限　日経225　26325.21　　TOPIX　　1900.71
02月限　日経225　27779.75　　TOPIX　　1986.19
03月限　日経225　28377.34　　TOPIX　　2047.32
04月限　日経225　28519.43　　TOPIX　　2019.76
05月限　日経225　29235.08　　TOPIX　　2090.33

◆日経225先物（日足）
　　　　　　　　　始値　　 高値　　 安値　　 清算値　 前日比
23/06　05月12日　 29110　　29430　　28950　　29420　　+300
23/06　05月11日　 29150　　29230　　28890　　29120　　-20
23/06　05月10日　 29220　　29280　　29070　　29140　　-100
23/06　05月09日　 28990　　29260　　28950　　29240　　+290
23/06　05月08日　 29120　　29150　　28560　　28950　　-180

◇TOPIX先物（日足）
　　　　　　　　　始値　　　高値　　　安値　　　清算値　　前日比
23/06　05月12日　 2083.0　　2099.0　　2070.5　　2097.0　　+15.0
23/06　05月11日　 2087.5　　2090.5　　2066.0　　2082.0　　-5.5
23/06　05月10日　 2096.5　　2101.5　　2083.5　　2087.5　　-11.0
23/06　05月09日　 2074.0　　2099.0　　2071.0　　2098.5　　+27.5
23/06　05月08日　 2077.0　　2080.5　　2034.0　　2071.0　　-5.5

●シカゴ日経平均　円建て
　　　　　　　　　　清算値　 前日大阪比
05月12日（6月限）　 29575　　+155
05月11日（6月限）　 29130　　+10
05月10日（6月限）　 29055　　-85
05月09日（6月限）　 29225　　-15
05月08日（6月限）　 29050　　+100
 ※前日比は大阪取引所終値比

□裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額）
　　　　　 　　売り　　　前週末比　　 買い　　　　前週末比
05月02日　　　 3414億円　 -432億円 1兆0198億円　　+986億円
04月28日　　　 3847億円　 -232億円　　9211億円　　-504億円
04月21日　　　 4079億円　 -207億円　　9715億円　　+235億円
04月14日　　　 4286億円　+1445億円　　9480億円　　 -48億円
04月07日　　　 2841億円　 -514億円　　9528億円　 -4089億円
03月31日　　　 3356億円　 +560億円 1兆3617億円　　-777億円

□裁定取引に係る現物ポジション（株数）
　　　　　　　　売り　　　　　 前日比　　買い　　　　　　　前日比
05月10日　　　 5106万株　　　-237万株　　3億8489万株　　　-624万株
05月09日　　　 5343万株　　 -2853万株　　3億9114万株　　　+1095万株
05月08日　　　 8197万株　　　 -68万株　　3億8018万株　　　-1248万株
05月02日　　　 8265万株　　　-134万株　　3億9267万株　　　+1212万株
05月01日　　　 8399万株　　 -1065万株　　3億8054万株　　　+2541万株
04月28日　　　 9465万株　　　 +88万株　　3億5513万株　　　+948万株
04月27日　　　 9377万株　　　 -31万株　　3億4565万株　　　-2186万株
04月26日　　　 9408万株　　　-263万株　　3億6751万株　　　-1630万株
04月25日　　　 9671万株　　　-272万株　　3億8381万株　　　+503万株
04月24日　　　 9944万株　　　-135万株　　3億7878万株　　　-182万株

■日本銀行による指数連動型上場投資信託（ETF）買い入れ推移（通常ETF分）
【2022年】
1月14日　 701億円
1月25日　 701億円
2月14日　 701億円
3月07日　 701億円
4月07日　 701億円
5月19日　 701億円
6月13日　 701億円
6月17日　 701億円
12月2日　 701億円
【2023年】
3月13日　 701億円
3月14日　 701億円

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