●論点解説ゴム、通商リスク軽減の反発フェーズ＝マーケットエッジ

　トランプ米政権の通商政策に対する警戒感の後退が、株価と同様にゴム相場に対して
も安値修正を促している。４月２日に相互関税が発動されるが、トランプ大統領は対象
国を絞る、軽減措置を講じるなど、一定の柔軟性を持たせる可能性を示唆している。実
際にどのような関税体系になるのかは不透明だが、通商リスク織り込みの値下がりは一
服している。トランプ大統領は数日中に自動車関税を発表する方針も示しており、自動
車市場に大きな混乱が生じる可能性もあるが、ゴム相場は安値修正の動きを維持してい
る。３５０円の節目が抵抗線として機能せず、株価連動の安値修正がどこまで進むのか
が焦点になっている。
（マーケットエッジ・小菅 努）

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