14日前引けの日経平均株価は前営業日比529円94銭高の3万4115円52銭と大幅反発。前場のプライム市場の売買高概算は8億254万株、売買代金概算は1兆9169億円。値上がり銘柄数は1505、対して値下がり銘柄数は115、変わらずは17銘柄だった。 きょう前場の東京株式市場は主力株をはじめ広範囲に買い戻しが入り、日経平均は大幅反発となった。前週末の米国株市場ではNYダウ、ナスダック総合株価指数ともに取引後半に大きく上昇する展開となったことで投資家心理が改善した。日経平均は一時700円以上上昇する場面があった。トランプ米政権の関税政策が二転三転していることで、不透明感は強いものの、当初よりはトランプ大統領が軟化姿勢を示していることから、空売り筋の買い戻しを誘発している。ただ、外国為替市場で円高方向に振れていることもあり、輸出セクターは買い一巡後に伸び悩む動きを見せる銘柄も多くなっている。値上がり銘柄数は全体の9割強に及んでいるが、全体売買代金は2兆円を下回った。 個別ではディスコ<6146>、アドバンテスト<6857>など半導体製造装置関連が堅調なほか、川崎重工業<7012>、三菱重工業<7011>なども買いが優勢。ソフトバンクグループ<9984>もしっかり。日立製作所<6501>が買いを集めている。ジンズホールディングス<3046>が値上がり率トップに買われた。半面、ファーストリテイリング<9983>、イオン<8267>が軟調、安川電機<6506>も冴えない。寿スピリッツ<2222>、IDOM<7599>が大幅安、GMOインターネット<4784>も利食われた。 出所:MINKABU PRESS
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