海外サマリー（１２日）

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海外主要銘柄の中心限月の相場表（限月、終値、前営業日比）
ＮＹ金　　   2025/ 6 3,228.0  -116.0  シカゴ大豆　 2025/ 7 1,071.25  +19.50
ＮＹ銀　　   2025/ 7 3,262.4  - 29.0  シカゴコーン 2025/ 7   448.00  - 1.75
ＮＹプラ　   2025/ 7   975.6   -26.0  ＮＹ原油　　 2025/ 6    61.95  + 0.93
ＮＹパラ　   2025/ 6  941.40  -40.10  ドル・円               148.40  + 3.03
＊ドル・円は日本時間の午前5時30分現在。
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◎ＮＹ外為＝ドル円は１４８．６０円台まで急騰
 ＮＹ為替市場はドル買いが強まり、ドル円は一時１４８円台半ばまで急上昇した。週
末の米中貿易協議に進展が見られたことで市場は全体的にリスク選好の雰囲気が強まっ
た。本日の２００日線が１４９．７０円付近に来ているが、１３日以降、その水準を試
しに行くか注目される。
　米中は週末にスイス・ジュネーブで行った貿易協議で、相互の関税率を一定期間引き
下げることで合意した。９０日間の猶予が設定され、米国は中国に対する関税率を今月
１４日までに１４５％から３０％に引き下げる。中国も関税率を１２５％から１０％に
引き下げた。市場からは想定以上の改善との受け止めも多く、リスク回避の雰囲気を高
めたようだ。
　９日に米商品先物協会（ＣＦＴＣ）が発表したＩＭＭ投機筋の５月６日付の建玉報告
によると、円の買い越しは前週から減少こそしていたものの、過去最高水準に変化はな
く、レバレッジ・ファンドにおいては２０１９年以来の高水準となっていた。円ロング
が過度に積み上がっている状況に間違いはなく、米中のニュースで一気に円ロングの巻
き戻しを呼び込んでいた模様。
◎ＮＹ貴金属＝金が急反落、米中の関税引き下げで
 ニューヨーク金、銀は反落。
　金６月限は急反落。時間外取引では、米中の貿易協議で進展があったことを受けて売
り優勢となった。欧州時間に入ると、米中の関税引き下げを受けて下げ幅を拡大した。
日中取引では、安値拾いの買いが入って下げ一服となった。
　銀７月限はドル高や金軟調を受けて売り優勢となった。
　プラチナ系貴金属（ＰＧＭ）はプラチナが反落、パラジウムは続落。
　プラチナ７月限は反落。時間外取引では、ドル高や金軟調が圧迫要因になったが、米
中の貿易協議で進展があったことを受けて押し目を買われた。欧州時間に入ると、ドル
高や金急落を受けて売り優勢となった。日中取引では、手じまい売りなどが出て軟調と
なった。
　パラジウム６月限はドル高や他の貴金属の軟調を受けて売り優勢となった。
◎ＬＭＥ＝アルミ・銅は米中合意を受けて続伸、ニッケルはドル高で反落
　アルミ３カ月物は続伸。２４２６ドルで取引を開始した後は終盤にかけて値位置を切
り上げる動きとなった。上海株高に加え、米中間で９０日間の期間付ながら相互に輸入
関税を１１５％引き下げるとの合意を受け、米中貿易戦争への懸念が緩和したことが強
気材料視され、一時は２４９５ドルと４月２日以来の水準まで浮上。高値を離れた後も
２４７０ドルが支持線となり、この日の高値圏で引けを迎えた。
　銅３カ月物は続伸。９４９０ドルで堅調で取引を開始。アジアの時間帯には上海株が
堅調となったことで９５００ドル台まで値を伸ばした後、米中間で相互に９０日間、
１１５％輸入関税を引き下げることで合意に至ったと伝えられるなか急浮上し９５７６
ドルの高値に到達。その後も９５００ドル台後半で高下する動きが見られたが、米中貿
易懸念の緩和からドル買いの動きが活発化したことに上値を抑制された。高値からは離
れたが堅調に取引を取引を終えた。
◎ＮＹ原油＝続伸、米中双方が関税を大幅に引き下げることで合意
 ニューヨーク原油の期近は続伸。
　通商的に対立していた米国と中国が共同声明を発表し、双方が一時的に関税を
１１５％引き下げることで合意したため、世界的な景気悪化懸念が後退した。米国は対
中関税を１４５％から３０％に、中国は１２５％から１０％に引き下げる。税率の緩和
期間は９０日で、ベッセント米財務長官によるとこの期間内により包括体な合意に向け
て動き出すという。ただ、高値からは押し戻されて引けた。原油価格を抑制しようとし
ている石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）プラスが５、６月に続き７月も増産を前倒しする可
能性が意識された。
　改質ガソリンとヒーティングオイルの期近は続伸。原油相場に連動した。
◎シカゴ大豆・コーン＝大豆は軒並み大幅続伸、コーンは期近２限月以外が堅調
　大豆は軒並み大幅続伸。
　米中双方が９０日間の関税１１５％引き下げで合意に至ったことを受け、米中貿易摩
擦への警戒感が緩和したことに加え、米農務省（ＵＳＤＡ）発表の月例需給報告で２５
／２６年度の米大豆生産縮小見通しが買い支援要因となった。７月限は今年２月２４日
以来の１０７０セント台を達成。７月限以外の他の限月も軒並み２０セントを超える上
げ幅を記録する大幅高となった。
　コーンは期近の２限月以外は堅調。
　１０日からスイスで開催された米中貿易協議で両国共に相互に設定した輸入関税を
９０日間、１１５％引き下げることで合意したことが買い支援要因となり、新穀限月と
なる３番限以降は買い優勢となった。ただ、米農務省（ＵＳＤＡ）発表の月例需給報告
で米国の２５／２６年度コーン生産量が大幅増加との見通しが示されたため上げ幅は限
られた。

MINKABU PRESS

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