需給緩和見通しで、戻り売り優勢の展開が続く見通し。石油輸出国機構(OPEC) プラスは1〜3月期に増産を一時停止するも、需給緩和見通しに変化は生じない。年初 から地政学リスク関連のイベントが多発しているため上下双方に不規則な値動きが繰り 返されやすい状況だが、大規模な供給余剰が発生している環境で、地政学リスクのみで 大きく値上がりを促すことは難しく、戻り売り優勢の地合が崩れる可能性は低い。足元 ではイラン抗議デモが最大の焦点になっているが、米国とイランの軍事衝突が中東全体 を不安定化させるようなことがなければ、60ドル台は売り場になる見通し。ダウント レンドにおける修正高に留まろう。 (マーケットエッジ・小菅 努)
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