減産順守率上昇は、数字のトリックだった！？①

原油（WTI先物）反発。米国の原油在庫の大幅減少などで。55.69ドル/バレル近辺で推移。

金反落。米10年債利回りの低下などで。1,551.35ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反発。20年01月限は11,680元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反発。19年10月限は427.3元/トン付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで677ドル（前日比6.6ドル縮小）、円建てで2,256円（前日比4円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

東京市場は以下のとおり。（8月28日 18時38分頃 先限）
金 5,229円/ｇ　白金 2,973円/ｇ　原油 36,590円/ｋｌ
ゴム 162.0円/ｋｇ　とうもろこし 22,300円/ｔ

●東京原油　1時間足　（単位：円/キロリットル）


出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「減産順守率上昇は、数字のトリックだった！？①」

今回は、昨日、OPECがウェブサイトで公表した減産順守率について書きます。

減産順守率とは、減産をどれだけ守っているのかを示す目安で、100％を上回っていれば減産が守られている（減産順守）、下回っていれば減産が守られていない（減産非順守）ことを示します。

100％を上回れば上回る程、予定を上回る削減を行っている（上限を下回る生産を行っている）、100％を下回れば下回る程、予定を下回る削減を行っている（上限を上回る生産を行っている）、あるいは生産量を増やしている、ことになります。

以下のグラフは、2017年1月以降の減産順守率の推移を示しています。JMMC（共同減産監視委員会）がJTC（共同技術委員会）のデータをもとに公表しています。

JMMCもJTCもOPECプラスの配下組織で、事実上、減産順守率の集計と公表はOPECプラスが行っていると言えます。

OPECプラスは、2016年12月のOPEC総会、OPEC・非OPEC閣僚会議で合意した、生産量の削減幅および生産量の上限をもとに、2017年1月から協調減産を開始しました。

2017年1月から2018年12月までの減産順守率は、この合意内容と実際の削減量（生産量）をもとに計算されているとみられます。

そして、2018年12月の同会合で、減産のルールの見直しが行われました。

2019年1月以降の減産順守率は、新しく合意した削減量および生産量の上限と、実際の削減量をもとに計算されているとみられます。

新ルールがスタートし、減産順守率が大きく上昇しており、現在のルールの方が、減産順守率が高い傾向があります。

2018年12月の減産のルールの見直しの際、見直し後の減産のルールがそれまでの2年間に比べ、やや緩い内容になったためだと筆者は考えています。

減産のルールがどのように変化したのかの詳細は、次回以降書きます。

図：OPECプラスの減産順守率


出所：JMMCのデータをもとに筆者作成