減産順守率上昇は、数字のトリックだった!?①

原油
著者:吉田 哲
原油(WTI先物)反発。米国の原油在庫の大幅減少などで。55.69ドル/バレル近辺で推移。

金反落。米10年債利回りの低下などで。1,551.35ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反発。20年01月限は11,680元/トン付近で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反発。19年10月限は427.3元/トン付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで677ドル(前日比6.6ドル縮小)、円建てで2,256円(前日比4円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。

東京市場は以下のとおり。(8月28日 18時38分頃 先限)
 5,229円/g 白金 2,973円/g 原油 36,590円/kl
ゴム 162.0円/kg とうもろこし 22,300円/t

●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)


出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「減産順守率上昇は、数字のトリックだった!?①」

今回は、昨日、OPECがウェブサイトで公表した減産順守率について書きます。

減産順守率とは、減産をどれだけ守っているのかを示す目安で、100%を上回っていれば減産が守られている(減産順守)、下回っていれば減産が守られていない(減産非順守)ことを示します。

100%を上回れば上回る程、予定を上回る削減を行っている(上限を下回る生産を行っている)、100%を下回れば下回る程、予定を下回る削減を行っている(上限を上回る生産を行っている)、あるいは生産量を増やしている、ことになります。

以下のグラフは、2017年1月以降の減産順守率の推移を示しています。JMMC(共同減産監視委員会)がJTC(共同技術委員会)のデータをもとに公表しています。

JMMCもJTCもOPECプラスの配下組織で、事実上、減産順守率の集計と公表はOPECプラスが行っていると言えます。

OPECプラスは、2016年12月のOPEC総会、OPEC・非OPEC閣僚会議で合意した、生産量の削減幅および生産量の上限をもとに、2017年1月から協調減産を開始しました。

2017年1月から2018年12月までの減産順守率は、この合意内容と実際の削減量(生産量)をもとに計算されているとみられます。

そして、2018年12月の同会合で、減産のルールの見直しが行われました。

2019年1月以降の減産順守率は、新しく合意した削減量および生産量の上限と、実際の削減量をもとに計算されているとみられます。

新ルールがスタートし、減産順守率が大きく上昇しており、現在のルールの方が、減産順守率が高い傾向があります。

2018年12月の減産のルールの見直しの際、見直し後の減産のルールがそれまでの2年間に比べ、やや緩い内容になったためだと筆者は考えています。

減産のルールがどのように変化したのかの詳細は、次回以降書きます。

図:OPECプラスの減産順守率
OPECプラスの減産順守率

出所:JMMCのデータをもとに筆者作成

このコラムの著者

吉田 哲(ヨシダ サトル)

楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト 1977年生まれ。大学卒業後、コモディティ業界に入る。2007年からコモディティアナリストとして商品の個別銘柄分析や情報配信を担当。2014年7月に楽天証券に入社。2015年2月より現職。楽天証券ウェブサイトにレポート「週刊コモディティマーケット」を掲載(毎週金曜更新)。各種メディアでも独自の視点を織り交ぜながら関連情報を幅広く配信している。