週刊石油展望

　先週末のWTI原油は前週比1.36ドル安の62.73ル、ブレント原油は0.88ドル安の67.45ドルとなった。

　先週の原油市場は、需給緩和を意識させる弱気材料と地政学リスクに伴う供給不安が交錯し、方向感に乏しい不安定な値動きとなった週である。週初は、米国とイランの協議継続が示唆されたことを受けて中東情勢の緊張緩和期待が広がり、供給途絶懸念が後退したことから原油価格の上値は抑えられる展開となった。トランプ大統領が外交的解決を優先する姿勢を示したことで、短期的な軍事衝突リスクが低下したことも売り材料として意識された。2月9日時点ではブレント原油が1バレル＝68ドル前後、WTIが63ドル台で推移するなど、地政学リスクの後退が相場の重しとなった。その後も、米国の原油在庫が市場予想を大幅に上回る約850万バレルの増加となったことが明らかとなり、需給緩和観測が強まったことから価格の上昇余地は限定的となった。また、製油所稼働率の低下やベネズエラからの供給増加期待に加え、西側諸国による対ロシア・イラン制裁の影響で制裁対象原油の一部が海上に滞留し、従来の買い手が中東産など代替調達へシフトしていることも、市場の需給構造の変化として意識された。

　一方で、週後半にかけてはロシア国内の製油所が無人機攻撃を受け操業停止に追い込まれるなど、エネルギーインフラへの攻撃による供給リスクが浮上し、地政学的リスクプレミアムが再び意識されたことで相場の下支え要因となった。

　総じて当週の原油相場は、米国在庫の積み増しや中東情勢の緊張緩和といった弱気材料が上値を抑える一方、ロシア関連の供給不安や制裁による実需市場の引き締まりが下支えとなり、需給ファンダメンタルズと地政学要因の綱引きの中で一進一退の推移となった週であった。


出所：みんかぶ先物WTI原油先物複合チャート

　今週の原油市場は、供給過剰観測と制裁による実効供給の制約という強弱材料が交錯する中、方向感に乏しい展開が続くと見られる。米国による対ロシア・イラン制裁の影響で、両国産原油の一部が市場へ供給されず海上に滞留しており、インドなどの需要国が中東産や西側産原油へ調達先をシフトしていることは、実需市場の引き締まりを通じて価格の下支え要因となる見通しである。また、ロシア国内のエネルギーインフラへの攻撃も供給リスクとして意識されやすい状況にある。一方で、米国の原油在庫の積み増しや製油所の定期メンテナンスに伴う処理量の低下、ベネズエラの供給回復期待などは上値抑制要因となる可能性が高い。加えて、トランプ政権下での対イラン外交進展が報じられた場合には、供給増加観測が強まりやすい点にも注意が必要である。