週刊石油展望

　先週末のWTI原油は前週比1.76ドル安の94.71ドル、ブレント原油は5.07ドル高の108.70ドルとなった。

　先週の原油市場は、中東情勢と停戦協議の進展期待が交錯する超高ボラティリティ相場となった。指標のブレントは一時113ドル台まで急伸した後、外交報道を受けて100ドル割れまで急落するなど乱高下し、WTIも88～100ドル近辺で大きく振れた。相場は実需よりも軍事・政治ヘッドラインに強く左右され、短期筋主導の値動きが続いている。最大の焦点は、世界の原油海上輸送の要衝であるホルムズ海峡の通航制限である。完全封鎖は回避されたものの通航量は大幅に減少し、日量数百万バレル規模の供給停滞が意識されている。さらに紅海ルートや中東エネルギー施設への攻撃懸念も供給不安を強め、地政学リスクプレミアムが価格を下支えした。また、イラクの産油量減少や在庫の危機的水準、ロシアの原油輸出能力がドローン攻撃などの影響で一時的に約4割停止しているとの観測も相場を押し上げる材料となる一方で、米国とイランの停戦交渉観測や攻撃停止期限の延長は、急騰後の利益確定売りを誘発する要因となった。外交調整を経て一部タンカーの通航が再開する兆しも見え始めており、イランが欧州連合加盟国に対し譲歩姿勢を示したことは、過度な供給懸念をやや和らげる要因となっている。外交進展期待が高まる局面ではWTIが90ドル前後まで調整する場面も見られ、市場は「供給ショック継続」と「停戦期待」の間で方向感を欠く展開となっている。また、天然ガスや石油製品市場にも影響は波及し、LNG供給制約やディーゼル不足懸念が各地域で浮上した。エネルギー価格上昇は世界的なインフレ圧力再燃リスクとして意識される一方、長期化すれば需要破壊（景気減速）につながる可能性も指摘されている。


出所：みんかぶ先物WTI原油先物複合チャート

　今後の原油市場は、引き続き中東情勢と海上輸送の回復状況が最大の焦点となる。特に世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡では通航制限が続いており、供給停滞が長引けば現物需給の逼迫を通じて価格の下支え要因となる見通しである。製油所の調達競争や在庫不安が強まる場合、期近主導で再び上昇圧力が高まる可能性があり、一方で、停戦協議の進展やタンカー護衛体制の整備など輸送正常化に向けた具体策が示されれば、これまで積み上がった地政学リスクプレミアムは徐々に縮小し、原油価格は調整局面に入りやすくなる。ただし外交と軍事のニュースが交錯する現状では、市場の方向感は出にくく、高値圏での乱高下が続く公算が大きい状況である。さらに、湾岸諸国の参戦やエネルギー施設への攻撃拡大といった供給ショックが現実化した場合には、相場が急騰するリスクも依然残っている。短期的な想定レンジとしては、WTIで90～100ドル、ブレントで100～115ドル前後を中心に、大きな振れを伴う神経質な展開が続くとみられる。