減産強化の規模は、少なくとも日量40万バレル以上必要

原油（WTI先物）反発。主要株価指数の反発などで。51.78ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1,562.55ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反発。20年05月限は11,340元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反発。20年04月限は409.1元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで577.2ドル（前日終値比1.5ドル拡大）、円建てで2,030円（前日終値比7円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

東京市場は以下のとおり。（2月6日 16時41分頃 先限）
金 5,500円/ｇ　白金 3,470円/ｇ　原油 37,400円/ｋｌ
ゴム 178.5円/ｋｇ　とうもろこし 23,970円/ｔ

●東京原油　1時間足　（単位：円/キロリットル）


出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「減産強化の規模は、少なくとも日量40万バレル以上必要」

今回は「減産強化の規模は、少なくとも日量40万バレル以上必要」として、現在、OPECプラスの配下組織であるJTC（共同技術委員会）が足もとの原油相場の下落に対して協議しているとみられる“減産強化”について、仮に減産強化を総会に勧告するとなった場合、少なくとも日量40万バレル以上の強化が必要であることについて書きます。

前回掲載した資料を、以下のとおり、具体的な数字を入れて詳しくしました。

減産を守っているかどうかの目安である減産順守率は1月、133％（（③－①）÷（②－①））でした。100％を超えれば減産順守であるため、1月は減産順守でした。また、約40万バレルの“余剰削減分”（④＝③－②）がありました。

減産強化が仮に決定し、その規模が④と同じだった場合、生産量の上限が②から⑥に引き下がります。これが、日量40万バレルの減産強化（⑤）です。

この規模で減産強化が決定した後、原油生産量が⑦のとおり③（1月の生産量）と同じだった場合、減産順守率は100％、つまり減産順守です。

減産を強化した上で、生産量を削減していないにも関わらず“減産順守”なのです。これが“現状追認型の減産強化”の仕組みです。

ちなみに、1月は、削減すべき量⑧が117万バレルで、実際の削減量⑨は155万バレルでした。（その差およそ40万バレル）

減産強化後のシミュレーションでは、⑧が155万バレル、⑨も155万バレルです。

このように考えれば、現在協議中の減産強化が、少なくとも約40万（くわしくは38万強）バレル以上の強化でなければ、需給バランスを引き締める、本来の減産強化にはなりません。

仮に20万バレル程度の強化となった場合、それは“増産を可能にする”減産強化ということになります。

“強化”という言葉に騙されず、冷静に、強化後の削減幅がどの月に比べ、合計何万バレルなのかに注目することが必要です。

図：“余剰削減量”を用いた現状追認型の減産強化の仕組み　　単位：日量


出所：海外主要メディアのデータおよびOPECの資料をもとに筆者作成