原油反発。主要株価指数の反発などで。27.50ドル/バレル近辺で推移。 金反発。ドルインデックスの反落などで。1,668.10ドル/トロイオンス近辺で推移。 上海ゴム(上海期貨交易所) 清明節のため休場。 上海原油(上海国際能源取引中心) 清明節のため休場。 金・プラチナの価格差、ドル建てで934.7ドル(前日比7.1ドル拡大)、円建てで3,205円(前日比52円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。 東京市場は以下のとおり。(4月6日 18時32分頃 先限) 金 5,758円/g 白金 2,553円/g 原油 25,490円/kl ゴム 147.0円/kg とうもろこし 22,880円/t ●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より ●本日のグラフ「減産再開は6月?9月?12月?」 今回は「減産再開は6月?9月?12月?」として、先月で終了したOPECプラスの協調減産が、再開されるとすれば、どのようなタイミングかについて考えます。 “石油戦争”の最中、当事国であるサウジとロシアを含んだ元OPECプラスの国々が、4月6日に予定していたテレビ会議を9日に延期することを決めました。 3月に急落した原油価格が反発する機会になると期待を集める一方、サウジとロシアの意見が合わず、仮に会合が開催されても、原油価格を反発させる策を行うことで合意できるか不透明、あるいは再び会合が延期となる可能性がゼロではないなど、この会議に、期待と警戒の両方が向けられています。 ただ“トランプ大統領が再選を目指す米大統領選挙”という要素を加えると、見え方が変わってきます。トランプ大統領は、石油票を獲得するため、原油価格を引き上げたいと考えていると見られるためです。 以下の資料は、サウジ、ロシア、米国の、2020年のざっくりとした石油に関わるイベントです。 減産が再開されるタイミングを計る上で、米大統領選挙が11月3日(火)であること、駆込み増産の進み具合などの変動要因など、さまざまな点を考慮する必要があります ただ、OPECは毎年6月・12月の2回、総会を行っていること、近年何度か9月に臨時総会を行ったことがあり、特に今年9月はOPEC設立60周年を迎える記念となる月であることを考えれば、自ずと、6月か9月か12月に絞られてきます。 この点に、ロシアが年後半に年間の生産量のピークを迎えるため、2021年1月から減産を開始した方がロシアにとって都合が良いとみられること、6月や9月に減産を再開した場合、原油価格は反発しても、反発が長続きしなかった場合に、大統領選挙に向けた石油票獲得が思うように進まないリスクが生じることなどを考えれば、12月の総会が減産再開を決定するターゲットとなる可能性が浮上します。 図:2020年のサウジ、ロシア、米国のイメージ図
出所:筆者作成