ＮＹプラチナ市況＝プラチナが反発、パラジウムは続伸

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　　　　　　　　　　　 始　値　　 高　値　　　安　値　　　帳入値　　 前日比
 プラチナ　  (24/ 4)   928.2      946.5       925.8       944.9    + 16.7
   　　　　  (24/ 7)   936.0      955.9       935.5       954.2    + 16.8
 パラジウム  (24/ 6)  1050.00    1085.00     1041.50     1071.00   + 20.40
   　　　　  (24/ 9)  1080.50    1085.50     1078.00     1078.90   + 20.80
　　　　　　　　　　　推定出来高　　前日出来高　　前日取組高　　  (前々日比)
　プラチナ　　　　      34,195         48,977        86,082       (-  2,372)
　パラジウム　　　       2,885          2,671        19,970       (-    173)
　注：４本値および出来高・取組高は、相場表と異なる場合があります。当該取引所か
ら電子取引を含む相場データの訂正が頻出しています。市況送信の際は細心の注意を払
っていますが、最新データは相場表でご確認ください。
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・ＮＹ為替　　　円　　　　ユーロ　　・ＮＹダウ　         39,043.32  +  37.83
     前日  147.65/67   1.0927/29   ・ナスダック         16,177.77  -  87.87
     本日  147.76/78   1.0947/49   ・１０年米国債利回り      4.19  +   0.04
・ＮＹ原油  (24/ 4)   79.72 + 2.16  ・ＳＰＤＲ保有金残高    815.13      0.00
注：SPDRの保有金残高は前日発表の数値。本日付けはニューヨーク時間の午後6時（日
本時間の翌日の午前8時）に更新予定。
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　プラチナ系貴金属（ＰＧＭ）はプラチナが反発、パラジウムは続伸。前日比は、プラ
チナが１５．０〜１６．９ドル高、中心限月の４月限が１６．７ドル高、パラジウムが
２０．４０〜２１．７０ドル高、中心限月の６月限は２０．４０ドル高。
　プラチナ４月限は反発。時間外取引では、金堅調につれ高となった。欧州時間に入る
と、買い戻されて上値を伸ばした。日中取引では、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下
げ期待や金堅調を受けて買い優勢となった。
　パラジウム６月限は米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下げ期待や他の貴金属の堅調を
受けて買い優勢となった。
　プラチナ４月限は時間外取引を９２５．８〜９４０．３ドルのレンジで推移し、前日
比１１．１ドル高の９３９．３ドルとなった。４月限は変わらずで寄り付いたのち、金
堅調につれ高となった。欧州時間に入ると、買い戻されて上値を伸ばした。
　日中取引は、戻りを売られる場面も見られたが、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下
げ期待や金堅調を受けて９３０．９ドルで押し目を買われた。序盤の高値を突破する
と、テクニカル要因の買いが入って１月１２日以来の高値９４６．５ドルを付けた。
　２月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の伸びが加速したが、米連邦準備理事会（ＦＲ
Ｂ）の６月利下げ見通しに変わりはなく、利下げ期待から押し目買いが入った。イエレ
ン米財務長官は、インフレの最大の要因である家賃が今年、新規賃貸契約の締結により
下落すると予想していると述べた。
　パラジウム６月限は、時間外取引を１０４１．５０〜１０８３．００ドルのレンジで
推移し、前日比２７．４０ドル高の１０７８．００ドルとなった。６月限は安寄りした
のち、他の貴金属の堅調を受けて押し目を買われた。欧州時間に入ると、買い戻されて
上値を伸ばした。
　日中取引は、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下げ期待や他の貴金属の堅調を受けて
買い優勢となり、１０８５．００ドルまで上昇した。
　１２日のナイメックス指定倉庫在庫は、プラチナが前日比変わらずの１９万７３５６
オンス、パラジウムは変わらずの５万２６６１オンス。
今日の材料
・１月の英国内総生産（ＧＤＰ）は前月比０．２％増加した。英経済は昨年後半に浅い
景気後退（リセッション）に陥ったが、１月はプラス成長を記録した。年内に予想され
る総選挙を控え、スナク政権にとっては一定の安心材料となった。
・１月のユーロ圏の鉱工業生産指数は前月から３．２％低下した。
・欧州中央銀行（ＥＣＢ）は、金融政策運営の新たな枠組みを発表した。金融システム
や融資を混乱させないようにしながら、これまでに膨張したＥＣＢの資産を緩やかなペ
ースで圧縮することを目指す。
・イエレン米財務長官は、インフレの最大の要因である家賃が今年、新規賃貸契約の締
結により下落すると予想していると述べた。
MINKABU PRESS

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