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始 値 高 値 安 値 帳入値 前日比
プラチナ (24/ 4) 898.7 915.5 897.6 908.8 + 10.4
(24/ 7) 907.9 925.5 906.8 919.0 + 11.4
パラジウム (24/ 6) 991.00 1035.00 989.00 1013.30 + 15.00
(24/ 9) 1021.00 1028.50 1021.00 1021.80 + 14.90
推定出来高 前日出来高 前日取組高 (前々日比)
プラチナ 53,039 44,117 84,536 (- 169)
パラジウム 2,413 2,567 19,157 (+ 56)
注:4本値および出来高・取組高は、相場表と異なる場合があります。当該取引所か
ら電子取引を含む相場データの訂正が頻出しています。市況送信の際は細心の注意を払
っていますが、最新データは相場表でご確認ください。
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・NY為替 円 ユーロ ・NYダウ 39,313.64 - 162.26
前日 151.40/42 1.0808/10 ・ナスダック 16,384.47 - 44.35
本日 151.41/43 1.0836/38 ・10年米国債利回り 4.25 + 0.03
・NY原油 (24/ 5) 81.95 + 1.32 ・SPDR保有金残高 835.33 - 3.17
注:SPDRの保有金残高は前日発表の数値。本日付けはニューヨーク時間の午後6時(日
本時間の翌日の午前8時)に更新予定。
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プラチナ系貴金属(PGM)は反発。前日比は、プラチナが10.4〜11.5ドル
高、中心限月の7月限が11.4ドル高、パラジウムが14.70〜15.00ドル
高、中心限月の6月限は15.00ドル高。
プラチナ7月限は反発。時間外取引では、ドル安再開を受けて押し目を買われたが、
金の上げ一服に上値を抑えられた。欧州時間に入ると、買い戻されて地合いを引き締め
た。日中取引では、ドル安や金堅調を受けて買い優勢となった。
パラジウム6月限はドル安や他の貴金属の堅調を受けて買い優勢となった。
プラチナ7月限は時間外取引を906.8〜920.8ドルのレンジで推移し、前日
比10.4ドル高の918.0ドルとなった。7月限は安寄りしたのち、ドル安再開を
受けて押し目を買われたが、金の上げ一服に上値を抑えられた。欧州時間に入ると、買
い戻されて地合いを引き締めた。
日中取引は、ドル安や金堅調を受けて買い優勢となり、925.5ドルまで上昇し
た。その後は、金の上げ一服に上値を抑えられた。
米連邦準備理事会(FRB)の6月の利下げ開始見通しを受けてドル安が再開したこ
とが支援要因になった。2月の米新築一戸建て住宅販売戸数は前月比0.3%減の66
万2000戸と事前予想の67万5000戸から予想外に減少した。ただドル相場の反
応は限られた。
パラジウム6月限は、時間外取引を989.00〜1017.50ドルのレンジで推
移し、前日比11.20ドル高の1009.50ドルとなった。6月限は安寄りしたの
ち、ドル安再開を受けて押し目を買われたが、他の貴金属の上げ一服に上値を抑えられ
た。欧州時間に入ると、買い戻されて地合いを引き締めた。
日中取引は、ドル安や他の貴金属の堅調を受けて買い優勢となった。時間外取引の高
値を突破し、1035.00ドルまで上昇した。その後は、他の貴金属の上げ一服に上
値を抑えられた。
22日のナイメックス指定倉庫在庫は、プラチナが前日比変わらずの19万7306
オンス、パラジウムは同201オンス減の5万1860オンス。
今日の材料
・ウクライナ当局は西部リビウの重要インフラが24日未明にロシアのミサイル攻撃を
受けたと明らかにした。ポーランドはロシアの巡航ミサイル1発が一時、領空に入った
とした。
・国連安保理は、ガザでの戦闘の即時停戦と人質全員の即時かつ無条件の解放を求める
決議案を賛成多数で採択した。全15理事国のうち14カ国が賛成。米国は棄権した。
・イスラエルのネタニヤフ首相は、予定していたワシントンへの代表団派遣を取りやめ
ると発表した。パレスチナ自治区ガザでのイスラム組織ハマスとの戦闘の即時停戦など
を求める国連安保理決議の採決に米国が拒否権を行使しなかったことを受けた。
・米シカゴ地区連銀のグールズビー総裁は、先週の連邦公開市場委員会(FOMC)
で、年内に3回の利下げが実施されると予想したと明らかにした。
・2月の米新築一戸建て住宅販売戸数(季節調整済み)は年率換算で前月比0.3%減
の66万2000戸だった。市場予想(67万5000戸)に反して減少した。
・米連邦準備理事会(FRB)のクック理事 は、FRBは利下げに着手する時期を慎
重に見極める必要があると述べた。
・イングランド銀行金融政策委員会(MPC)のマン委員は、適切な金利水準に関する
自身の見解は先週のMPCで政策金利の据え置きに賛成票を投じるまで細かくバランス
が取れていたと述べた。
・IFO経済研究所などドイツの主要研究機関が、2024年の同国国内総生産(GD
P)成長率見通しをプラス0.1%に引き下げたことが分かった。従来見通しは同
1.3%だった。
MINKABU PRESS
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