需給緩和見通しの織り込みが優勢になる見通し。相互関税によって世界経済の先行き 不透明感は急激に高まっている。米中対立は一気に激化しており、石油需要の伸びが急 減速する可能性が高まっている。しかも、このタイミングで石油輸出国機構(OPE C)プラスは減産縮小計画を強化しており、5月以降の需給の緩みが加速しやすい。 60ドルが支持線として機能せず、短期的にはオーバーシュート気味の安値形成が続き やすい。55〜60ドルまで下値が切り下がる。12日に米国とイランの協議が予定さ れていることがイベントリスクになるが、地政学リスクの上昇は売り場になる。 (マーケットエッジ・小菅 努)
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