週刊石油展望

　先週末のWTI原油は前週比1.45ドル高の83.96ドル、ブレント原油は2.74ドル高の86.94ドルとなった。

　前週末の海外原油は米雇用統計が前月比33.6万人増と強い内容となり、堅調な米経済が示されたことが好感され反発する格好となった。また、ドル高一服したことも支援材料となった。

　先週はイスラエルで戦闘が始まり、地政学リスクが意識されたことから急騰した一方、買い一巡後は戻り売りに押されると往って来いの展開となった。週明けはイスラエルとパレスチナの武装勢力ハマスによる戦争により供給不安が高まったことから急伸する格好となった。米国がハマスの攻撃にイランが関与しているとみなせば、制裁の強化などにより原油輸出が減少するとみられる。翌10日は前日の急騰から利食い売りが入ったほか、イスラエルでの紛争は継続しているものの石油の供給に支障は出ておらず、緊迫感が一段と高まるような事態とはなっていないことから戻り売りに押される格好となった。翌11日も戻り売りの流れを引き継いだほか、サウジアラビアが中東情勢の悪化を防ぐために国際社会や周辺国と連携し、石油市場の安定化に努めると宣言したことから供給懸念が後退したことが圧迫材料となった。週末にかけてはEIA統計において原油在庫が急増したほか、米原油生産量が1,320万Bと統計開始以来の過去最高水準を更新したことが重しとなり続落する格好となった。また、米CPIの結果を受けてドル高進行したことも嫌気された。



　今週の原油相場は下値を探る展開が想定されそうか。今週初めにイスラエルとパレスチナ武装勢力のハマスによる戦闘が始まったことから供給懸念が高まった一方、一層の緊張感が高まるような事態にはなっておらず、原油供給にも影響はでないとの見方が強まったことから戻りは売られている。米国がイラン資産を再凍結するなど地政学リスクは解消されたわけではないものの、ひとまず価格への織り込みは終わったとみてよさそうか。弱材料としては米CPIにおいて想定ほどインフレ鈍化が進んでいなかったことから週末にかけてドル高進行が強まっているほか、貿易統計において中国の原油輸入量が減少していたことなどが嫌気されそうだ。また、米原油生産が過去最高水準を更新しており、今後も増加を続ける見通しとなっていることも重しとなりそうであり、足元では圧迫材料がくすぶっている。