週刊石油展望

　先週の原油相場は、ドル高と供給過剰懸念が重しとなり、WTI先物は1バレル＝60ドル前後、ブレント先物は約64ドル台で週を終えた。月間ベースでは3カ月連続の下落となり、需給面・金融面の両方で弱気要因が優勢となった。

　週前半は、OPECプラスの増産観測やロシア産原油の供給継続を背景に、世界的な供給余力の拡大が意識され、売りが先行した。さらに、米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長発言を受けて、利下げ観測が後退。強い米ドルが商品市場全体に圧力をかけ、原油価格の上値を抑えた。

　一方、週央には米エネルギー情報局（EIA）が発表した週間在庫統計で、原油・石油製品在庫が予想以上に減少したことを受け、短期的に買い戻しが入り一時的に反発する場面もあった。また、米中首脳会談を終えてトランプ大統領が対中関税の引き下げを公表し、貿易摩擦への懸念が後退したことも支援材料となった。ただし、世界経済の減速懸念や中国の製造業活動の低迷が需要見通しを曇らせ、上昇の勢いは長続きしなかった。


出所：みんかぶ先物WTI原油先物複合チャート

　今週の原油市場は、需給懸念と地政学リスクが交錯し、方向感を欠く展開が続く見通しだ。予想レンジは、WTI原油で1バレル＝58～62ドル、ブレント原油で62～66ドル程度を想定する。下押し要因としては、世界経済の減速懸念と供給過剰リスクが挙げられる。特に、OPECプラスの増産姿勢やロシア産原油の安定供給が続く中、米国の在庫が積み増し傾向を示せば、価格の重しとなる可能性が高い。また、ドル高基調の継続や、中国・欧州の景気指標の弱さも需要見通しを下方修正させる材料となる。一方、上昇要因としては、地政学的リスクや需給のタイト化が意識される可能性がある。ウクライナ情勢や中東での不安定な動きが再燃すれば、供給不安から原油価格は上昇圧力を受けやすい。また、米国の在庫統計で原油・石油製品在庫が減少を示した場合、需給逼迫への思惑が買いを誘う展開も想定される。総じて、来週の原油市場は強弱材料が拮抗し、レンジ相場が続く可能性が高い。OPECプラスの動向や米EIAの在庫統計、主要国の経済指標が、相場の方向性を決定づける鍵となりそうだ。