週刊石油展望

　先週末のWTI原油は前週比2.69ドル安の69.23ドル、ブレント原油は3.27ドル安の71.99ドルとなった。

　先週の原油市場は、米国・イラン和平進展によるホルムズ海峡正常化への期待を主因に、週を通じて売り圧力が優勢となった。週末値はブレント75.26、WTI71.92と3週連続の週足マイナスで、MOU署名前からブレントは約10ドルの急落となっている。

　週前半は供給回復を先取りした売りが先行した。23日（火）にはサウジアラビアのタンカーがラスタヌラ港へ向けて出航したことが確認され、相場は大幅下落。24日（水）にはさらに売りが加速し、WTIが一時70ドルを割り込む場面も見られた。ブレントのプロンプトスプレッドが開戦後初めてコンタンゴ（先高）に転換したことも、需給の緩みを印象付けた。サウジ・UAE・イラクなど中東産油国が増産ムードを強めており、イラクはOPEC離脱をちらつかせながら増産枠を要求するなど、OPEC協調の亀裂も意識された。

　流れが一転したのは25日（木）で、オマン沖で不明な飛翔体が貨物船を直撃する事件が発生。地政学リスクへの警戒が再燃し、ブレントは前日比2パーセント高の74.70へ急反発した。ただし26日（金）は74.40前後での推移にとどまり、上値の重い状態のまま週を終えた。クッシング原油在庫が操業最低水準以下まで低下していたことや、米国・イラン停戦の脆弱性は引き続き下値を一定程度支えているものの、EIA・IEAともに2026年の世界的な供給過剰を見込む中、上昇トレンドへの転換には至っていない。


出所：みんかぶ先物WTI原油先物複合チャート

　今週はブレントで72ドルから76ドルのレンジ内での一進一退を想定する。ファンダメンタルズ面では、中東産油国の増産圧力と世界的な供給過剰の構図が引き続き上値を抑える。特にイラクのOPECへの強硬姿勢が今後の増産協調をどう揺るがすかが注目点となる。

　一方でボラティリティの源泉となるのは地政学リスクだ。6月17日のMOU署名から60日間の停戦・交渉期間が進行中だが、25日のオマン沖事件が示すように、ホルムズ周辺の安全確保は依然として不安定であり、突発的な事案が発生すれば急騰もあり得る。イスラエルとヒズボラの停戦も脆弱とされており、イランが「協定違反」と判断した際の反応が最大のリスクシナリオとなる。

　来週の主な注目材料は、米国EIA週次石油在庫統計（水曜公表）、OPECプラスの増産枠交渉の続報、そしてホルムズ海峡通航状況のモニタリングだ。74ドル台後半から76ドルの水準を回復できるかは、中東停戦交渉の進展と地政学リスクの落ち着き次第となる。