[Vol.2288] 非西側化する産油国の思惑

原油反発。中東情勢の悪化懸念などで。88.00ドル/バレル近辺で推移。

金反落。米10年債利回りの反発などで。4,416.61ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反落。27年01月限は18,790元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年10月限は637.8元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで2,652.11ドル（前日比35.19ドル縮小）、円建てで14,240円（前日比113円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

国内市場は以下のとおり。（9月1日 18時43分時点 6番限）
金 23,170円/ｇ
白金 8,930円/ｇ
ゴム 438.8円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）

●NY原油先物（期近）　月足　単位：ドル/バレル

出所：MarketSpeedⅡより筆者作成

●本日のグラフ「非西側化する産油国の思惑」
前回は、「戦時下のレンジ『70～110』の下半分」と題して、2026年後半の原油市場を取り巻く環境について、述べました。

今回は、「非西側化する産油国の思惑」と題して、OPECプラス（2026年8月時点）について、述べます。

今、ベネズエラの動向に注目しなければならないと筆者は考えています。2026年1月に発生した米国による政治・軍事的な介入を経て、同国は米国の影響を強く受けるようになりました。

目下、報じられているとおり、ベネズエラがOPECから脱退する可能性があります（以下の図を参照）。仮にそうなれば、加盟国が一つ減るだけではなく、OPECプラスの組織としての特性が変化する可能性があります。米国の影響下にある国が脱退することで、組織全体の「非西側化」が一段と進む可能性があると、筆者は考えています。

この点は、2027年以降の協調減産（2026年12月で終了予定）の行方を考える上でも大きな意味を持ちます。非西側色が強まれば、結束して生産量を管理し、原油相場を下支えする動機が大きくなる可能性があるためです。

さらに、その延長線上で、中東の原油などの海上輸送をめぐる動向にも変化が生じる可能性があります。OPECプラスの参加国の一つで、ホルムズ海峡に面するオマーン（図を参照）が、イランと同様、地理的な条件を背景に、通行料の徴収を示唆する可能性を否定できないためです。

つまり、ベネズエラの脱退はOPECプラスを弱体化させるどころか、むしろ「非西側化」が進行し、OPECプラスを一枚岩に近づけるきっかけになる可能性さえあります。協調減産の長期化やホルムズ海峡における通行料の徴収が実現すれば、原油相場への上昇圧力は一段と強まる可能性があります。

図：OPECプラスについて（2026年8月時点）

出所：OPECの資料を基に筆者作成