原油反発。米主要株価指数の反発などで。91.65ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。4,520.66ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。27年01月限は18,830元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。26年10月限は685.6元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2,705.96ドル（前日比4.04ドル縮小）、円建てで14,265円（前日比38円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（9月4日 13時28分時点 6番限）
金 23,174円/ｇ
白金 8,909円/ｇ
ゴム 428.9円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「原油相場は戦時下のレンジを維持か」
前回は、「タンカーの航行数の回復は困難」と題して、主要な海上の要衝を通過したタンカーの数（21日間平均 2026年8月23日まで）について、述べました。
今回は、「原油相場は戦時下のレンジを維持か」と題して、後戻りすることが難しい事象（筆者イメージ）について、述べます。
以下の図は、中東情勢の混迷が原油市場に波及する経路を整理したものです。殉教者への責任、国家の威信、体制維持、報復感情など、さまざまな要素が同時進行する中、短期間で情勢を完全に鎮静化させることは難しいと言わざるを得ません。
さらに産油国の非西側化・OPECプラスの協調減産、主要海峡を通過するタンカー数の低迷といった現象も、一度進行すると元の状態に戻るまでに長い時間を要する可能性があります。
もともと2010年ごろから、世界全体の自由度・民主度の低下が進行しているさなかにあることは（スウェーデン・V-Dem研究所の自由民主主義指数は2010年ごろから目立った低下傾向を示している）、こうした事象が継続することを容易にしているといえます。
さらには、中東情勢の混迷と「殉教者（信仰などのために命をささげた人）」の関わりも、情勢悪化が継続する一因になり得ると考えられます。残された指導者や組織には、その犠牲を無駄にせず、掲げてきた理念や目的を引き継ぐ動きが加速する場合があるためです。
戦闘が長期化して殉教者が増えるほど、国家の威信、体制維持、報復感情に加え、殉教者への責任などの念が大きくなり、停戦や譲歩に踏み出す政治的・社会的なハードルが高くなる場合があります。
殉教者への責任という点で見れば、3月にイランの最高指導者が米国とイスラエルの攻撃によって殺害された出来事は、7月と8月に一部で報じられたように、トランプ米大統領や同大統領の親族の生命を脅かす事態が発生した可能性があることと関連があるかもしれません。
今後、中東情勢をめぐって、経済的な合理性だけを考えれば停戦した方が得策であったとしても、それだけで軍事行動や対立を終わらせない、という判断がなされる場合もあります。
こうしたさまざまな経緯を経て中東情勢の混迷が続けば、産油国の非西側化や協調減産が継続したり、ホルムズ海峡やバブ・エル・マンデブ海峡をめぐる航行リスクが大きくなったり、これらを受けて米国の原油備蓄がさらに減少したりする流れが続くことが予想されます。
原油相場は、筆者が考える70～110ドルという「戦時下のレンジ」で推移し続ける可能性が高いと、筆者は考えています。
図：後戻りすることが難しい事象（筆者イメージ）
出所：筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。4,520.66ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。27年01月限は18,830元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。26年10月限は685.6元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2,705.96ドル（前日比4.04ドル縮小）、円建てで14,265円（前日比38円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（9月4日 13時28分時点 6番限）
金 23,174円/ｇ
白金 8,909円/ｇ
ゴム 428.9円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「原油相場は戦時下のレンジを維持か」
前回は、「タンカーの航行数の回復は困難」と題して、主要な海上の要衝を通過したタンカーの数（21日間平均 2026年8月23日まで）について、述べました。
今回は、「原油相場は戦時下のレンジを維持か」と題して、後戻りすることが難しい事象（筆者イメージ）について、述べます。
以下の図は、中東情勢の混迷が原油市場に波及する経路を整理したものです。殉教者への責任、国家の威信、体制維持、報復感情など、さまざまな要素が同時進行する中、短期間で情勢を完全に鎮静化させることは難しいと言わざるを得ません。
さらに産油国の非西側化・OPECプラスの協調減産、主要海峡を通過するタンカー数の低迷といった現象も、一度進行すると元の状態に戻るまでに長い時間を要する可能性があります。
もともと2010年ごろから、世界全体の自由度・民主度の低下が進行しているさなかにあることは（スウェーデン・V-Dem研究所の自由民主主義指数は2010年ごろから目立った低下傾向を示している）、こうした事象が継続することを容易にしているといえます。
さらには、中東情勢の混迷と「殉教者（信仰などのために命をささげた人）」の関わりも、情勢悪化が継続する一因になり得ると考えられます。残された指導者や組織には、その犠牲を無駄にせず、掲げてきた理念や目的を引き継ぐ動きが加速する場合があるためです。
戦闘が長期化して殉教者が増えるほど、国家の威信、体制維持、報復感情に加え、殉教者への責任などの念が大きくなり、停戦や譲歩に踏み出す政治的・社会的なハードルが高くなる場合があります。
殉教者への責任という点で見れば、3月にイランの最高指導者が米国とイスラエルの攻撃によって殺害された出来事は、7月と8月に一部で報じられたように、トランプ米大統領や同大統領の親族の生命を脅かす事態が発生した可能性があることと関連があるかもしれません。
今後、中東情勢をめぐって、経済的な合理性だけを考えれば停戦した方が得策であったとしても、それだけで軍事行動や対立を終わらせない、という判断がなされる場合もあります。
こうしたさまざまな経緯を経て中東情勢の混迷が続けば、産油国の非西側化や協調減産が継続したり、ホルムズ海峡やバブ・エル・マンデブ海峡をめぐる航行リスクが大きくなったり、これらを受けて米国の原油備蓄がさらに減少したりする流れが続くことが予想されます。
原油相場は、筆者が考える70～110ドルという「戦時下のレンジ」で推移し続ける可能性が高いと、筆者は考えています。
図：後戻りすることが難しい事象（筆者イメージ）
出所：筆者作成
