“サウジ頼み”をやめれば、減産強化は効果が上がる！？

原油（WTI先物）反発。主要株価指数の反発などで。51.20ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで。1,567.85ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反発。20年05月限は11,325元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反落。20年04月限は404.2元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで604ドル（前日比0.15ドル拡大）、円建てで2,123円（前日比100円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

東京市場は以下のとおり。（2月7日 大引け 先限）
金 5,526円/ｇ　白金 3,403円/ｇ　原油 37,290円/ｋｌ
ゴム 175.2円/ｋｇ　とうもろこし 23,780円/ｔ

●東京原油　1時間足　（単位：円/キロリットル）


出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「“サウジ頼み”をやめれば、減産強化は効果が上がる！？」

前回は「減産強化の規模は、少なくとも日量40万バレル以上必要」として、現在、OPECプラスの配下組織であるJTC（共同技術委員会）が、仮に減産強化を総会に勧告する場合、少なくとも日量40万バレル以上の強化が必要であることについて書きました。

今回は、「“サウジ頼み”をやめれば、減産強化は効果が上がる！？」として、協調減産開始以来、OPEC加盟国の中で減産に参加している国々の原油生産量に注目します。

以下のグラフの“OPEC内6カ国”とは、2017年1月からはじまった協調減産において継続して減産に参加している7カ国のうち、サウジを除く、UAE、アルジェリア、アンゴラ、イラク、ガボン、クウェートの6カ国です。

グラフは、サウジ及び6カ国合計、それぞれの原油生産量の推移を示しています。

2017年1月から始まった協調減産は減産の基準は、原則、2016年10月の生産量でした。

2018年12月に減産のルールが変わり、その際、基準の生産量も変わりましたが、“一連の協調減産の始まり”という意味では2016年10月の生産量が適していると筆者は考えています。

現在の協調減産の原点ともいえる2016年10月の生産量と比較すると、2020年1月の生産量はどのような水準なのでしょうか。

サウジは88万バレル減少、6カ国合計は日量74万バレル減少と、サウジ1国で6カ国合計の減少量を超えています。

協調減産を実施するにあたり“サウジ頼み”の構図が見えます。

本日（2月7日）、日量60万バレルの追加減産が勧告されたようですが、前回述べた“日量約40万バレルの余剰削減量”を有していることから、実態としては日量20万バレル程度の減産となるとみられます。

“実態が伴った”、そして“サウジ頼みではない”、真っ当な減産を目指すのであれば、これらの6カ国が大胆に減産を実施する必要があります。

図：サウジおよび減産を継続的に実施しているOPEC加盟国6カ国の原油生産量
単位：百万バレル/日量


出所：海外主要メディアのデータをもとに筆者作成