東京時間17:50現在 香港ハンセン指数 19435.81(-387.64 -1.96%) 中国上海総合指数 3379.84(-59.44 -1.73%) 台湾加権指数 22715.38(-144.85 -0.63%) 韓国総合株価指数 2418.86(+1.78 +0.07%) 豪ASX200指数 8223.95(+30.60 +0.37%) インドSENSEX30種 77597.44(-93.51 -0.12%) 14日のアジア株は、まちまち。トランプ次期米大統領が主要閣僚などに対中強硬派を起用していると報じられていることで、米中対立が激化するとの警戒感からアジア株売り優勢で推移した。一部の市場では売り一巡後に下げ渋りから上昇に転じた。 上海総合指数は反落。ネットワーク機器開発会社の富士康工業互聯網、発電設備・大型機械設備メーカーの上海電気集団、コンピューター部品メーカーの海光信息技術、通信会社の中国電信(チャイナ・テレコム)、金属採掘会社の紫金鉱業集団(ズージン・マイニング・グループ)、航空機メーカーの中航沈飛が売られた。 香港ハンセン指数は5日続落。アルミニウム製品メーカーの中国宏橋集団(チャイナ・ホンチャオ・グループ)、医療製品メーカーの無錫薬明康徳新薬開発(ウーシー・アップテック)、不動産開発会社の龍湖集団(ロンフォー・グループ)、電子商取引のJDドットコム、光学機器メーカーの舜宇光学科技(サニー・オプティカル・テクノロジー)が売られた。 豪ASX200指数は小反発。銀行大手のオーストラリア・コモンウエルス銀行、会計システム会社のゼロ、小売りチェーンなど多角経営企業のウェスファーマーズ、建設資材メーカーのジェームス・ハーディ・インダストリーズが買われる一方で、資源・鉱山会社のBHPグループ、産金会社のノーザンスター・リソーシズが売られた。
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