大阪9月限 日経225先物 40810 +160 (+0.39%) TOPIX先物 2968.5 +22.5 (+0.76%) 日経225先物(9月限)は前日比160円高の4万0810円で取引を終了。寄り付きは4万0500円と、シカゴ日経平均先物清算値(4万0530円)にサヤ寄せする形から、売りが先行して始まった。現物の寄り付き直前に4万0420円まで売られたが、売り一巡後は4万0500円~4万0600円辺りで推移。前場終盤にレンジを上抜けてプラス圏を回復すると、4万0820円まで上げ幅を広げた。 ランチタイムでは4万0760円~4万0820円辺りの推移のなかで、後場の取引開始直後には4万0840円をつけた。後場中盤にかけて4万0700円まで上げ幅を縮めたものの、終盤にかけてショートカバーとみられる動きが強まり、引け間際には4万0860円まで買われた。 後場の日経225先物は狭いレンジでの推移ではあったが、昨日同様、引けにかけて強含む動きをみせており、ボリンジャーバンドの+1σ(4万0950円)に接近してきた。中心値の25日移動平均線(4万0250円)とのレンジではあるが、節目の4万0500円処での底堅さが意識されるなかで、オプション権利行使価格の4万0625円から4万0875円辺りでの値動きをみせている。 +1σを捉えてくるようだと、7月24日高値の4万2080円から8月4日安値の3万9730円までの下落に対するリバランスの動きを強める可能性がありそうだ。そのため、+1σ突破から8月1日につけた戻り高値の4万1280円辺りが目先的なターゲットとして意識されてきそうだ。 トランプ米大統領の半導体に対する関税発言の影響を受けて、東京エレクトロン<8035>[東証P]やディスコ<6146>[東証P]の下げが日経平均型の重荷になったが、為替市場で円高が一服しているほか、自動車関税の早期引き下げが期待されてトヨタ自動車<7203>[東証P]など主力の輸出株が買われている。 また、東証プライムの7割超の銘柄が上昇したほか、業種別指数ではサービス業のみが下げており、不動産や建設、鉱業、石油・石炭製品などの強さが目立ち、TOPIX型のインデックス買いが断続的に入っているようだ。 +1σ接近では利益確定に伴うロングの解消や、短期的には戻り待ち狙いのショートが入りやすいだろう。ただし、足もとでは終盤にかけてインデックスに絡んだ資金が流入しているため、ショートからのエントリーは控えておきたいところだろう。 NT倍率は先物中心限月で13.74倍に低下した。一時13.69倍とボリンジャーバンドの-3σ(13.69)水準まで下げている。その後は下げ幅を縮めており、いったんはNTショートを巻き戻す動きもありそうだ。ただし、来週にも米国で半導体に対する関税が発表されるため、下向きで推移している-3σに沿ったトレンドによって、NTショートに振れやすいとみられる。 手口面(9月限:立会内)では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万6493枚、ソシエテジェネラル証券が1万0497枚、サスケハナ・ホンコンが3840枚、SBI証券が1792枚、モルガンMUFG証券が1629枚、バークレイズ証券が1463枚、JPモルガン証券が1359枚、ゴールドマン証券が847枚、日産証券が799枚、松井証券が715枚だった。 TOPIX先物はABNクリアリン証券が2万1940枚、ソシエテジェネラル証券が1万8216枚、JPモルガン証券が5525枚、バークレイズ証券が4967枚、モルガンMUFG証券が4014枚、シティグループ証券が2414枚、ビーオブエー証券が1888枚、ゴールドマン証券が1850枚、野村証券が1056枚、みずほ証券が868枚だった。 株探ニュース
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