原油反発。米主要株価指数の反発などで。69.28ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドル指数の反落などで。1,804.00ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。22年01月限は13,435元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年11月限は447.3元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで823.05ドル（前日比2.45ドル縮小）、円建てで2,892円（前日比29円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（9月10日 17時57分頃 先限）
金 6,363円/ｇ 白金 3,471円/ｇ
ゴム 201.6円/ｋｇ とうもろこし 33,800円/ｔ
●NY銀先物（期近） 日足 単位：ドル/トロイオンス
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「中国の太陽電池企業の株価は2年で8倍に」
前回は、「太陽電池のセル生産、70％超は中国」として、銀（シルバー）市場の動向を考える上で重要な太陽電池セルの、生産動向について書きました。（数回にわたり、銀と太陽電池、そして太陽電池に関連する中国株について書きます）
今回は、「中国の太陽電池企業の株価は2年で8倍に」として、太陽電池のセルとモジュールの生産で圧倒的なシェアを誇る中国における、関連企業の株価を確認します。IEA（国際エネルギー機関）の統計で太陽電池セルとモジュールの生産で上位にランクイン（2019年）した中国企業6社です。
2020年3月に新型コロナが「パンデミック（世界的な感染拡大）」と宣言され、本格的にコロナ禍入りして以降、世界では「脱炭素」ブームにさらに火が付き、コロナ前以上に再生可能エネルギーに目が向き始めました。こうした流れを追い風に、上昇が目立った銘柄の株価は、昨年春に比べておよそ8倍になっています。
また、大きな上昇劇を演じる前の株価の推移を確認すると、2012年がおおむね底だったことが伺えます。
2012年というと、中国国内の太陽電池の設置量（発電量ベース）が、目立って上昇し始めたタイミングです（IEAのデータより）。2012年ごろから、中国国内で太陽電池への関心が急速に高まったことが伺えます。先述の関連企業の株価の推移も、こうした中国国内の機運と歩調を合わせていると言えそうです。
二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量が突出して多い中国において、それを相殺するだけの再生可能エネルギーの生産への取り組みが、このころから本格化し、それにともない、これらの企業の収益向上と社会的な地位向上が同時に起きた可能性があります。
「脱炭素」という、壮大な地球規模のブームは、もはやとめられないでしょう。先月10日、IPCC（国連の気候変動に関する政府間パネル）は初めて、「地球温暖化の原因は人間の活動」と断定しました。過去、それに科学的根拠はないとした米国の大統領がいましたが、彼の発言が真っ向から否定されたわけです。
「脱炭素」→「再生可能エネルギー開発」の流れは、今後ますます加速し、そしてますます、こうした太陽電池関連企業に強い関心が向けられるようになると考えられます。そしてこれらの企業の株価はさらに、強気になるかもしれません。
図：中国の主要な太陽電池関連企業の株価 ※単位はジンコ ソーラーのみドルそれ以外は人民元
出所：ブルームバーグのデータより筆者作成
金反発。ドル指数の反落などで。1,804.00ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。22年01月限は13,435元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年11月限は447.3元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで823.05ドル（前日比2.45ドル縮小）、円建てで2,892円（前日比29円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（9月10日 17時57分頃 先限）
金 6,363円/ｇ 白金 3,471円/ｇ
ゴム 201.6円/ｋｇ とうもろこし 33,800円/ｔ
●NY銀先物（期近） 日足 単位：ドル/トロイオンス
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「中国の太陽電池企業の株価は2年で8倍に」
前回は、「太陽電池のセル生産、70％超は中国」として、銀（シルバー）市場の動向を考える上で重要な太陽電池セルの、生産動向について書きました。（数回にわたり、銀と太陽電池、そして太陽電池に関連する中国株について書きます）
今回は、「中国の太陽電池企業の株価は2年で8倍に」として、太陽電池のセルとモジュールの生産で圧倒的なシェアを誇る中国における、関連企業の株価を確認します。IEA（国際エネルギー機関）の統計で太陽電池セルとモジュールの生産で上位にランクイン（2019年）した中国企業6社です。
2020年3月に新型コロナが「パンデミック（世界的な感染拡大）」と宣言され、本格的にコロナ禍入りして以降、世界では「脱炭素」ブームにさらに火が付き、コロナ前以上に再生可能エネルギーに目が向き始めました。こうした流れを追い風に、上昇が目立った銘柄の株価は、昨年春に比べておよそ8倍になっています。
また、大きな上昇劇を演じる前の株価の推移を確認すると、2012年がおおむね底だったことが伺えます。
2012年というと、中国国内の太陽電池の設置量（発電量ベース）が、目立って上昇し始めたタイミングです（IEAのデータより）。2012年ごろから、中国国内で太陽電池への関心が急速に高まったことが伺えます。先述の関連企業の株価の推移も、こうした中国国内の機運と歩調を合わせていると言えそうです。
二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量が突出して多い中国において、それを相殺するだけの再生可能エネルギーの生産への取り組みが、このころから本格化し、それにともない、これらの企業の収益向上と社会的な地位向上が同時に起きた可能性があります。
「脱炭素」という、壮大な地球規模のブームは、もはやとめられないでしょう。先月10日、IPCC（国連の気候変動に関する政府間パネル）は初めて、「地球温暖化の原因は人間の活動」と断定しました。過去、それに科学的根拠はないとした米国の大統領がいましたが、彼の発言が真っ向から否定されたわけです。
「脱炭素」→「再生可能エネルギー開発」の流れは、今後ますます加速し、そしてますます、こうした太陽電池関連企業に強い関心が向けられるようになると考えられます。そしてこれらの企業の株価はさらに、強気になるかもしれません。
図：中国の主要な太陽電池関連企業の株価 ※単位はジンコ ソーラーのみドルそれ以外は人民元
出所：ブルームバーグのデータより筆者作成
