原油反発。米主要株価指数の反発などで。81.31ドル/バレル近辺で推移。
金反発。米10年債利回りの反落などで。1,777.20ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。22年01月限は13,875元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年12月限は510.2元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで727.35ドル（前日比14.05ドル縮小）、円建てで2,677円（前日比24円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（11月4日 18時4分頃 6番限）
金 6,501円/ｇ 白金 3,824円/ｇ
ゴム 219.4円/ｋｇ とうもろこし 38,280円/ｔ
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「OPECプラス会合の最大の焦点」
前回は、「ガソリン小売価格はこの1年半でおよそ1.3倍」として、この1年半の、レギュラーガソリン、ハイオク、軽油、灯油の小売価格の推移に注目しました。
今回は、「OPECプラス会合の最大の焦点」として、本日11月4日（木）、日本時間夜に、産油国のグループであるOPECプラスが開催する会合の焦点について、書きます。
今晩、産油国のグループであるOPECプラス（※）は、消費国側の追加増産要請に対し、一定の反応をすることになります。「第22回 OPEC・非OPEC閣僚会議」がその舞台です。
※OPECプラス…サウジアラビア、イラクなどOPEC加盟国13カ国と、ロシア、アゼルバイジャンなど非加盟国10カ国の合計23の主要産油国のグループ。世界の原油生産シェアはおよそ50％。2021年9月時点。
会合の最大の焦点は、「OPECプラスが、消費国の要請に応じて、過度な増産（予定していた日量40万バレルを上回る増産）を実施することを決定するかどうか」です。
9月の会合の際、バイデン政権から寄せられた増産要請を、OPECプラスはのみませんでした。今回は、日本（公式に）をはじめ、公式・非公式の別はあれども、中国やインドなども、増産を要請していると報じられています。
こうした世界的な、主要国が足並みをそろえた増産要請を、OPECプラスがのんだ場合、何が起きるのでしょうか。
要請をのんだ場合、OPECプラスからの原油生産量が増加する思惑が強まり、原油相場は下落する可能性があります。のまずに突っぱねた場合、世界の石油の需給バランスが引き締まる観測が続き、原油相場はさらに上昇する可能性があります。
副次的な効果・影響として、要請をのんだ場合、OPECプラスは「救ってやった」と消費国に恩に着せ、一時的な原油価格の下落を容認しつつ、来月の会合（会合は毎月予定されている）で再び計画通りに戻す（過度な増産をやめる）、などが考えられます。
要請を突っぱねた場合は、追加増産を要請した日本や米国をはじめとした主要国とOPECプラスの対立が鮮明になります。そしてOPECプラスは、自身の存在を否定的に映す「脱炭素」への不満を世界に知らしめながら、さらなる輸出単価（原油価格）上昇の恩恵を享受することになると、みられます。
およそ半世紀前、市場関係者や一般市民は、そうそうたる主要国の要請を突っぱねるOPECの姿を、「わが道を行く」ことを優先して原油相場を大暴騰させた「オイルショック」の時に目の当たりにしました。
「自らの原油生産量とその価格は自分で決める」「欧米の石油メジャーに決めさせない」というゆるぎない意志が、彼らを「オイルショック」へと突き動かしました。
今、「脱炭素」の大合唱の中にあって劣勢に立たされているからこそ、「オイルショック」の精神が沸き上がり、「あえて要請を突っぱねる」、展開が起きないとは言えないでしょう。
今晩の会合は、OPECプラスが本気で、脱炭素をうたう国を敵に回す覚悟があるか、本気度が示される会合と言えるかもしれません。
筆者は今、「オイルショック」の「オ」の字くらいは、警戒してもよい時間帯にいると感じています。
図：11月4日（木）の会合の最大の焦点
出所：筆者作成
金反発。米10年債利回りの反落などで。1,777.20ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。22年01月限は13,875元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年12月限は510.2元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで727.35ドル（前日比14.05ドル縮小）、円建てで2,677円（前日比24円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（11月4日 18時4分頃 6番限）
金 6,501円/ｇ 白金 3,824円/ｇ
ゴム 219.4円/ｋｇ とうもろこし 38,280円/ｔ
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「OPECプラス会合の最大の焦点」
前回は、「ガソリン小売価格はこの1年半でおよそ1.3倍」として、この1年半の、レギュラーガソリン、ハイオク、軽油、灯油の小売価格の推移に注目しました。
今回は、「OPECプラス会合の最大の焦点」として、本日11月4日（木）、日本時間夜に、産油国のグループであるOPECプラスが開催する会合の焦点について、書きます。
今晩、産油国のグループであるOPECプラス（※）は、消費国側の追加増産要請に対し、一定の反応をすることになります。「第22回 OPEC・非OPEC閣僚会議」がその舞台です。
※OPECプラス…サウジアラビア、イラクなどOPEC加盟国13カ国と、ロシア、アゼルバイジャンなど非加盟国10カ国の合計23の主要産油国のグループ。世界の原油生産シェアはおよそ50％。2021年9月時点。
会合の最大の焦点は、「OPECプラスが、消費国の要請に応じて、過度な増産（予定していた日量40万バレルを上回る増産）を実施することを決定するかどうか」です。
9月の会合の際、バイデン政権から寄せられた増産要請を、OPECプラスはのみませんでした。今回は、日本（公式に）をはじめ、公式・非公式の別はあれども、中国やインドなども、増産を要請していると報じられています。
こうした世界的な、主要国が足並みをそろえた増産要請を、OPECプラスがのんだ場合、何が起きるのでしょうか。
要請をのんだ場合、OPECプラスからの原油生産量が増加する思惑が強まり、原油相場は下落する可能性があります。のまずに突っぱねた場合、世界の石油の需給バランスが引き締まる観測が続き、原油相場はさらに上昇する可能性があります。
副次的な効果・影響として、要請をのんだ場合、OPECプラスは「救ってやった」と消費国に恩に着せ、一時的な原油価格の下落を容認しつつ、来月の会合（会合は毎月予定されている）で再び計画通りに戻す（過度な増産をやめる）、などが考えられます。
要請を突っぱねた場合は、追加増産を要請した日本や米国をはじめとした主要国とOPECプラスの対立が鮮明になります。そしてOPECプラスは、自身の存在を否定的に映す「脱炭素」への不満を世界に知らしめながら、さらなる輸出単価（原油価格）上昇の恩恵を享受することになると、みられます。
およそ半世紀前、市場関係者や一般市民は、そうそうたる主要国の要請を突っぱねるOPECの姿を、「わが道を行く」ことを優先して原油相場を大暴騰させた「オイルショック」の時に目の当たりにしました。
「自らの原油生産量とその価格は自分で決める」「欧米の石油メジャーに決めさせない」というゆるぎない意志が、彼らを「オイルショック」へと突き動かしました。
今、「脱炭素」の大合唱の中にあって劣勢に立たされているからこそ、「オイルショック」の精神が沸き上がり、「あえて要請を突っぱねる」、展開が起きないとは言えないでしょう。
今晩の会合は、OPECプラスが本気で、脱炭素をうたう国を敵に回す覚悟があるか、本気度が示される会合と言えるかもしれません。
筆者は今、「オイルショック」の「オ」の字くらいは、警戒してもよい時間帯にいると感じています。
図：11月4日（木）の会合の最大の焦点
出所：筆者作成
