[Vol.1159] 物価高の要因を個別と底上げに分ける

原油反発。米主要株価指数の反発などで。85.92ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドル指数の反発などで。1,816.50ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反発。22年05月限は14,900元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反発。22年03月限は544.6元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで829.2ドル（前日比3.7ドル縮小）、円建てで3,064円（前日比19円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

国内市場は以下のとおり。（1月19日 18時53分頃 6番限）
金 6,676円/ｇ　白金 3,612円/ｇ
ゴム 248.7円/ｋｇ　とうもろこし（まだ出来ず）

●NY原油先物（期近）　日足　　単位：ドル/バレル


出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より

●本日のグラフ「物価高の要因を個別と底上げに分ける」

前回は、「身近な品物の価格が上昇している」として、日本の消費者物価指数（CPI）ついて書きました。

今回は、「物価高の要因を個別と底上げに分ける」として、足元で起きている物価高の背景を考えます。

前回述べた、物価高の主因とされる「原材料価格の上昇」に関連する、国際商品価格の価格動向について、主要銘柄の新型コロナショック直後の2020年4月末から、2022年1月14日までの騰落率を確認すると、「ほぼ全部」高いことがわかります。

エネルギー（原油・天然ガス）、農産物（コーヒー、菜種、綿花、大豆油、砂糖、大豆、生牛など）、各種金属（アルミニウム、銅、ニッケル、亜鉛など）、いずれも価格が上昇しています。

こうしたコモディティ銘柄の上昇は、日本にとっては「原材料高」になります。末端の製品やサービスに与える影響について、「個別」と「底上げ」に分けて考えると、より鮮明に状況が見えてきます。

原材料価格が上昇したことが、末端の製品・サービス価格上昇の主因なのであれば、自動車や電子部品、食用油、牛丼、ポテトチップスなどの価格上昇は、それぞれの原材料である、各種金属や鉄鉱石、各種農産物の価格上昇が主因、ということになります。

確かにその面もありますが、筆者はそれだけではないと考えます。「電力価格の上昇」と「輸送コストの上昇」による、「流通コストの底上げ」も、末端価格を押し上げる一因になっているためです。

電力や輸送に関わるコストが上昇すれば、流通段階におけるさまざまなコストは底上げされます。食料や各種サービスの価格上昇の多くは、「個別上昇」+「底上げ」という、2段構造で生じていると言えるでしょう。

「電力価格の上昇」と「輸送コストの上昇」の主因は、上図のとおり、エネルギー価格の上昇です。なぜ今、エネルギー価格が上昇しているのでしょうか。次回以降、筆者の考えを述べます。

図：国際商品価格が小売価格に与える影響（原材料が海外で生産されている場合）


出所：筆者作成