原油反落。ウクライナ戦争の鎮静化期待などで。57.20ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドル指数の反落などで。4,378.80ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。26年05月限は15,200元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。26年01月限は436.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2580.55ドル(前日比22.65ドル拡大)、円建てで13,867円(前日比23円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(12月15日 19時02分時点 6番限)
金 22,032円/g
白金 8,165円/g
ゴム 329.7円/kg
とうもろこし (まだ出来ず)
LNG 1,799円/mmBtu(25年8月限 5月27日15時39分時点)
●NY金先物 月足 単位:ドル/トロイオンス

出所:MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「2026年も株と金(ゴールド)が最高値を更新?」
前回は、「2026年は数十年単位の大きな流れの一幕」として、2026年の位置付けを、確認しました。
今回は、「2026年も株と金(ゴールド)が最高値を更新?」として、2010年ごろ以降の世界分断と高インフレ(長期視点)の背景を、確認します。
2026年において、短期的な反落を含むさまざまな値動きは、2026年11月の米国の中間選挙、米国の利下げ観測(通年)、ウクライナ戦争の動向(通年)、中東情勢の動向(数年)などがきっかけで、発生する可能性があります。
また、OPECプラスの減産の動向(6月と年の終盤に協調減産の方向性を決める会合あり)、AI・半導体関連の資源の供給懸念(通年)、複数の世界的な大会開催(2月の冬季オリンピック、6月・7月のサッカーワールドカップなど)も、さまざまな文脈で各種相場に上下の圧力をかける可能性があります。
※OPECプラスとは、石油輸出国機構(OPEC)に加盟する12カ国、そしてロシアやカザフスタンなどの非加盟の11カ国、合計23か国の産油国のグループの俗称です。原油の生産シェアはおよそ59%です(2025年10月時点)。
筆者は、前回述べたとおり、2026年は2025年と同様、西側諸国の自己矛盾拡大と非西側諸国による資源武器利用の加速によって、2010年ごろから目立ち始めた世界の民主主義後退・分断深化が継続すると考えています。
この流れが継続することによって、長期視点で発生しているインフレ(物価高)も継続すると考えています。非西側諸国による資源の武器利用(西側諸国がESGを根拠に一部の資源国から買わない姿勢を示している事を含む)が継続し、世界全体としてさまざまな品目の需給バランスが引き締まりやすい状態が続くと考えられるからです。
2026年は、こうした世界の大きな潮流の中の一幕に過ぎないと言えます。大きな潮流を把握することによって、短期的な価格反落が起きたとしても、相場の大局的な方向感を見失わずにすみます。
2025年ほどニュースの見出しに「史上最高値更新」の文字を見た年はなかったように思います。こうした世界の大きな潮流の中で、2026年も2025年と同様、株価指数と金(ゴールド)が高値を更新すると筆者は考えています。
図:2010年ごろ以降の世界分断と高インフレ(長期視点)の背景

出所:筆者作成
金反発。ドル指数の反落などで。4,378.80ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。26年05月限は15,200元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。26年01月限は436.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2580.55ドル(前日比22.65ドル拡大)、円建てで13,867円(前日比23円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(12月15日 19時02分時点 6番限)
金 22,032円/g
白金 8,165円/g
ゴム 329.7円/kg
とうもろこし (まだ出来ず)
LNG 1,799円/mmBtu(25年8月限 5月27日15時39分時点)
●NY金先物 月足 単位:ドル/トロイオンス

出所:MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「2026年も株と金(ゴールド)が最高値を更新?」
前回は、「2026年は数十年単位の大きな流れの一幕」として、2026年の位置付けを、確認しました。
今回は、「2026年も株と金(ゴールド)が最高値を更新?」として、2010年ごろ以降の世界分断と高インフレ(長期視点)の背景を、確認します。
2026年において、短期的な反落を含むさまざまな値動きは、2026年11月の米国の中間選挙、米国の利下げ観測(通年)、ウクライナ戦争の動向(通年)、中東情勢の動向(数年)などがきっかけで、発生する可能性があります。
また、OPECプラスの減産の動向(6月と年の終盤に協調減産の方向性を決める会合あり)、AI・半導体関連の資源の供給懸念(通年)、複数の世界的な大会開催(2月の冬季オリンピック、6月・7月のサッカーワールドカップなど)も、さまざまな文脈で各種相場に上下の圧力をかける可能性があります。
※OPECプラスとは、石油輸出国機構(OPEC)に加盟する12カ国、そしてロシアやカザフスタンなどの非加盟の11カ国、合計23か国の産油国のグループの俗称です。原油の生産シェアはおよそ59%です(2025年10月時点)。
筆者は、前回述べたとおり、2026年は2025年と同様、西側諸国の自己矛盾拡大と非西側諸国による資源武器利用の加速によって、2010年ごろから目立ち始めた世界の民主主義後退・分断深化が継続すると考えています。
この流れが継続することによって、長期視点で発生しているインフレ(物価高)も継続すると考えています。非西側諸国による資源の武器利用(西側諸国がESGを根拠に一部の資源国から買わない姿勢を示している事を含む)が継続し、世界全体としてさまざまな品目の需給バランスが引き締まりやすい状態が続くと考えられるからです。
2026年は、こうした世界の大きな潮流の中の一幕に過ぎないと言えます。大きな潮流を把握することによって、短期的な価格反落が起きたとしても、相場の大局的な方向感を見失わずにすみます。
2025年ほどニュースの見出しに「史上最高値更新」の文字を見た年はなかったように思います。こうした世界の大きな潮流の中で、2026年も2025年と同様、株価指数と金(ゴールド)が高値を更新すると筆者は考えています。
図:2010年ごろ以降の世界分断と高インフレ(長期視点)の背景

出所:筆者作成
